| 研究課題/領域番号 |
17K12182
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| 研究機関 | 東邦大学 |
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研究代表者 |
坂本 なほ子 東邦大学, 看護学部, 准教授 (20398671)
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| 研究分担者 |
中山 明峰 名古屋市立大学, 大学院医学研究科, 准教授 (30278337)
羊 利敏 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 臨床研究センター, (非)研究員 (40470017)
小山田 恭子 聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 教授 (70719252)
福田 美和子 東京慈恵会医科大学, 医学部, 准教授 (80318873)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 看護学生 / 汎用性機能 / コホート / 離職 / 強み自覚 |
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| 研究実績の概要 |
近年、職場不適応は社会的な問題であり、看護職においても、新人看護師の職場不適応やそれにともなう早期離職への対策は重要な課題である。本研究では、汎用性機能の中でも「自己肯定感」や「自己理解」が、新人看護師の職場適応やその後の定着率に大きく影響していると仮定し検証を試みる。卒業生をコホートとし、入職前と卒後1年後の2回の質問票調査、および、離職者に対する面接調査を多施設共同研究として実施し、次の3点を明らかにする。①卒業時の「強み自覚」と入職1年後の定着/離職の関連、②卒業時の「強み自覚」と職場適応の関連、③卒業時の「強み自覚」を向上させる在学中の要因。今年度は、3つの看護系大学において倫理委員会の承認を得て、調査を実施した。2019年2月から3月に、研究対象候補者に対し、調査協力依頼書と説明書を用いて研究説明と協力依頼を行った。自由意思によって研究参加に同意する場合は、後日、調査回答Web サイトにアクセスし、そのトップページにある説明文書を読み、再度、研究参加の意思を確認していただけた場合、画面の同意チェックボックスにチェックをいれて参加いただいた。また、匿名性を担保するための方策として、研究IDを参加者自身に作成いただき、1年後に連絡のつくメールアドレスとともに、保護シール付きの郵便はがきにて、各大学の責任者宛てにご連絡いただいた。１年後の3月に電子メールにて、2回目調査の案内と協力依頼を行い、初回調査と同様に、自由意思によって参加に同意する場合は、調査回答Web サイトにアクセスし回答いただく。面接調査に関しては、2回目調査の際に協力の可否を問い、そこで「協力可能」と回答し、連絡可能なメールアドレスを記載された方に、連絡を取り、面接日程を調整する。面接開始時に、再度、説明書を用いて口頭で説明し、同意をいただけた場合、同意書にご署名いただき、離職に関して伺う。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
今年度の計画は全て順調に進んでおり、昨年度に生じた遅れのみが残っている。昨年度は、以下の理由により遅れが生じた。
当初は、単一施設での調査研究を予定していた。しかしながら、単一施設での研究結果は、施設が特定しやすいという短所や、期待するアウトカムの発生数が少数で解析に耐えうるサンプルサイズが得られない可能性が大きいことから多施設共同研究に変更した。また、計画当初同一施設に勤務していた2人の研究分担者がそれぞれ他の施設へ異動したため、新しい勤務先を含む多施設共同研究を実施することが容易な状況と変化した。各施設での学生リクルートのための方法やコホートを作るための手続きが同一ではないため、同一プロトコールで実施できるようなプロトコールの検討および倫理審査の申請に予想以上の時間を費やしたため、遅れが生じた。
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| 今後の研究の推進方策 |
2020年3月1日に登録されたメールアドレスへ2回目調査の案内を送信し、参加者に2回目調査へ回答してもらう。3月31日に回答を締め切り、集計や解析を行う。主な評価は、卒業時の強み自覚の高低群における離職率の比較であり、その他、強み自覚と各尺度の関連を解析する。1度以上離職した者で2回目Web調査時に面接調査への参加協力可とした者に、面接調査の日程調整を行い、面接調査を実施する。調査内容は、離職に至るまでの経過について、時期とそのように考えた時間的経過が明確になるように、尋ね返すのみとし、自由に語っていただく。協力者の同意を得てICレコーダで録音し、後日、逐語録を作成する。以上の量的および質的研究により、①卒業時の「強み自覚」と入職1年後の定着/離職の関連、②卒業時の「強み自覚」と職場適応の関連、③卒業時の「強み自覚」を向上させる在学中の要因を明らかにし、今後の大学教育の中で結果を活かせるプログラムを検討する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究成果を学会報告する予定であったが、実施が遅れて結果が出せなかったため報告ができず、そのために学会参加費や旅費を支出しなかったため。
次年度は、初回調査のデータを集計・解析し、学会報告を行う予定である。
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