| 研究課題/領域番号 |
17K12256
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| 研究機関 | 首都大学東京 |
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研究代表者 |
福井 里美 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 准教授 (20436885)
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| 研究分担者 |
久村 和穂 (石川和穂) 金沢医科大学, 医学部, 助教 (00326993)
三浦 里織 首都大学東京, 健康福祉学部, 准教授 (20551071)
坂井 志織 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 助教 (40409800)
石橋 裕 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 准教授 (50458585)
新井 敏子 埼玉医科大学, 保健医療学部, 講師 (60644101)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | がん化学療法 / しびれ / 就労 / 支障 / アセスメントツール / がんサバイバー / 末梢神経障害 |
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| 研究実績の概要 |
初年度は３つの柱で資料収集と検討を行った。①がん化学療法患者の症状と治療法については、しびれを伴う化学療法後は単純労働者よりも管理・事務職、専門・技術職等が継続していた。またしびれは治療終了1か月後には半数が仕事に支障があったが、1年後にはなくなっていた（Zanvilleら,2016）。また、日本ペインクリニック学会（2016）と日本サポーティブケア学会（2017）のガイドラインでは、しびれへの薬物治療は、ベンラファキシンの有効性を示していた（Durandら、2012；Kusら,2016）。他にもデュロキセチン、プレガバリンと牛車腎気丸等が試みられていたが、一定した効果は示されていなかった。また、生活上の工夫当のケアでは、保温や冷却、転倒や刃物使用時の注意喚起、ボタンのない服を選択するの提案のみで、就業作業とは乖離していた。
②がん患者の就労継続に関する研究では、de Boer AGEMら(2015)が定量的RCTs研究の系統的レビューから、心理教育ケアと運動療法の介入は低い効果が、多職種協働の職業的介入のみに中程度の効果を報告した。またGreidanusら（2018）の質的論文のレビューから、雇用主の「支援の意向」と「支援能力」、「雇用主との効果的なコミュニケーション」が重要であり、「がん知識の向上」、「労働能力の適切な把握」の必要性を示唆した。
そして、③がん化学療法患者の作業能力の評価指標に関しては、FACT-GOG-Ntx、SF36-CIPN、Tofthagen ら(2011)とKautio ALら（2011）が有用とされた。就労支援時のコミュニケーション枠組みに関しては、高橋ら（2017）が、がん治療による症状で困ったときの職場での対応ヒント集、「事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン」で企業と医療機関間で情報共有するための様式が試作されていた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
資料収集と議論は予定どおり進んでいる。
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| 今後の研究の推進方策 |
社会労務士を対象として、実際の傷病手当申請時の内容、申請時の困難の実際の聞き取り調査を進める。この結果と、初年度の資料収集を踏まえて、評価指標の試作版を作成する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
資料収集目的の学会参加旅費予算が、学会開催地が関東近隣が多かったために旅費がかからず、残金が生じた。むしろ、次年度は地方開催が多くなるため、調査および学会参加旅費に使用する予定である。
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