| 研究課題/領域番号 |
17K12297
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| 研究機関 | 福島県立医科大学 |
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研究代表者 |
石井 佳世子 福島県立医科大学, 公私立大学の部局等, 助手 (40336475)
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| 研究分担者 |
後藤 あや 福島県立医科大学, 公私立大学の部局等, 教授 (00347212)
太田 操 (平山操) 福島県立医科大学, 看護学部, 教授 (20289870)
柴田 俊一 常葉大学, 健康プロデュース学部, 准教授 (40550984)
津富 宏 静岡県立大学, 国際関係学部, 教授 (50347382)
佐々木 美恵 埼玉学園大学, 人間学部, 准教授 (50458238)
渡邉 一代 福島県立医科大学, 看護学部, 講師 (70622322)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 育児支援 / プログラム / 産後うつ / カップル |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は各育児支援団体が支援を行うにあたり、抱えている課題を明らかにし、育児支援団体と協同して妊娠期からの育児支援プログラムを開発し、育児支援団体が自らの支援の質を高めることを目的としている。
平成２９年度計画の概要は育児支援団体の研究協力の募集を行い、協力が得られた団体とのラウンドテーブルディスカッションを通して現在の支援方法への困り感や今後の希望をヒアリングすること、さらに、支援団体から得られた困難感や今後の希望を考慮し、妊娠期の夫婦参加型育児支援介入プログラム「共感セッション」を改変する際のポイントを列挙した指針を作成することである。
実際には日本虐待防止学会にて、すでに産後うつへの効果が確認されている妊娠期からの育児支援プログラムを発表し、発表後に研究協力団体とのミーティングを行った。プログラム参加中の参加者への緊急時対応、プログラムのタイムスケジュールの工夫、ファシリテーターの確保、参加者募集の工夫、父親の共感性をあげるための工夫、共感性の評価方法、他の育児支援プログラムとの組み合わせ等、育児支援プログラム実施の課題について、具体的に話し合う機会を得た。
その後、全国組織であるコミュニティ・カウンセリング・センターの講座において育児支援プログラムの講座を開催し、プログラム実施のための具体的な資料や改変する際のポイントを提示したところ、５団体から研究協力が得られたため、今後はプログラムを実施し、実施後にプログラムの検討を行う予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成３０年度に向けて、５つの育児支援団体から研究に協力が得られ、プログラム実施に向けた準備ができるなど、平成２９年度の計画をおおむね遂行できたため。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成３０年度は５つの育児支援団体が育児支援プログラム指針を実際に改訂しながら実施予定である。研究が遂行できるように、育児支援団体の協力者と研究者全員が登録されたメーリングリストを作成し、メールを通して、各団体の進捗状況や実施に向けた課題について随時報告し、情報共有を行っていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
学内の分担研究者への使用額提示と使用方法について適切な提示ができていなかったため、使用できない状況があったことが判明した。次年度は使用限度額と使用方法について連絡し、年度末には研究費使用について促す予定である。
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