研究課題
本研究は、各育児支援団体が支援を行うにあたり、抱えている課題を明らかにし、育児支援団体と協働して妊娠期からの育児支援プログラムを開発し、育児支援団体が自らの支援の質を高めることを目的としている。平成２９年度は学会におけるプログラム発表を機に、発表育児支援団体の研究協力依頼を行い、協力が得られた団体とのミーテイングを開催した。現在の支援方法への困り感や今後の希望をヒアリングし、プログラム実施における課題について、具体的に話し合う機会を得た。その後、コミュニティ・カウンセリング・センターの講座において育児支援プログラムの講座を開催し、プログラム実施のための具体的な資料や改変する際のポイントを提示したところ、５団体（北海道、福島、東京、静岡、愛知）から研究協力が得られた。平成３０年度には協力団体に向けて研修会を開催後、本プログラムを実施した。北海道は研修会１回、妊娠中の夫婦を対象にプログラム実施１回、福島は研修会１回、プログラム実施２回、東京はプログラム実施２回、静岡は研修会１回、プログラム実施４回、愛知は研修会１回、プログラム実施１回であった。実施後は介入実施報告書を作成していただいた。その他、福島県内の小学校の保護者・教員、福島市内の育児支援従事者を対象にプログラムを改変し、実施した。令和元年度は本プログラムにご協力いただいた５つの育児支援団体とプログラム実施後の会議を開き、実施時の感想や改善点についてグループで話し合い、統一した内容で行うためのプログラムのマニュアル化を深めてほしいという意見があがった。また、プログラム団体のプログラム研修アンケートの自由記載内容を基にテキスト解析を行い、東北公衆衛生学会で発表した。令和２年度は５つの育児支援団体から得られた知見を基に、プログラムのリーフレットを５００冊作成した。今後、リーフレットを共同研究者ならびに協力団体に配布予定である。
すべて 2021
すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 2件)
母性衛生
巻: 61(4) ページ: 684-693
福島県立医科大学看護学部紀要
巻: 23 ページ: 27-34
