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2018 年度 実施状況報告書

ファミリーパートナーシップモデルに基づく産前産後母子支援システムの実践と評価

研究課題

研究課題/領域番号 17K12301
研究機関首都大学東京

研究代表者

園部 真美  首都大学東京, 人間健康科学研究科, 准教授 (70347821)

研究分担者 木村 千里  首都大学東京, 人間健康科学研究科, 准教授 (60520765)
臼井 雅美  東邦大学, 健康科学部, 教授 (50349776)
大森 貴秀  慶應義塾大学, 文学部(三田), 助教 (60276392)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
キーワードファミリーパートナーシップモデル / 産前産後プロモーショナルガイド / 育児支援 / 家庭訪問 / 助産師
研究実績の概要

研究対象者を募集するために両親学級参加者にリクルートをしたが十分な数が得られず,産婦人科クリニックにおけるリクルートも追加した。同意の得られた研究対象者に対して,妊娠期の訪問前に1回質問紙調査を実施し,妊娠期1回、産後2回の助産師による家庭訪問支援を行った。通常の訪問支援とファミリーパートナーシップモデル(FPM)に基づく産前産後プロモーショナルガイド(PG)による訪問支援を実施した。質問紙調査1回目<妊娠中訪問前>の内容は,ソーシャルサポートスケール,SUBI(主観的幸福感),CES-D(抑うつ尺度),PAI (Parental Attachment Inventory)であり,質問紙調査2回目<妊娠中訪問後>は,1回目の質問紙に家庭訪問に対する評価用紙を追加した。質問紙調査3,4回目は,ソーシャルサポートスケール,SUBI, CES-D,MAI (Maternal Attachment Inventory),PSI-SF(育児ストレスインデックスショートフォーム),母親の家庭訪問に対する評価用紙を実施した。自由記述からは,家庭訪問が終了した対象者からは,特に,産後の訪問に対して訪問が役立ったという回答が寄せられ,両群ともに感想は概ね良好であった。両群の比較、データの分析は今後行っていく。現在,対象者の半分以上がすべての訪問を終了したが,新規の対象者の妊娠期訪問とデータ収集を実施中である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

対象者のリクルートに期間を要した。リクルートはほぼ終了したが,対象者の産後の訪問の時期を考慮すると今年度の後半まで訪問が続き,すべてのデータが揃うのが後半となる。

今後の研究の推進方策

対象者に対しては引き続き担当助産師による訪問を継続するが,一方で,全データが揃う前の段階で中間のデータ分析を行う予定である。当初の予定よりも対象者数が少ないが,協力の得られた対象者で分析を行う。

次年度使用額が生じた理由

対象者のリクルートに予定以上の期間を要したため。

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公開日: 2019-12-27  

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