| 研究課題/領域番号 |
17K12351
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| 研究機関 | 琉球大学 |
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研究代表者 |
大嶺 ふじ子 琉球大学, 医学部, 名誉教授 (40295308)
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| 研究分担者 |
豊里 竹彦 琉球大学, 医学部, 教授 (40452958)
玉城 陽子 琉球大学, 医学部, 助教 (70347144)
遠藤 由美子 琉球大学, 医学部, 准教授 (90282201)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 妊娠期セルフケア / 出産後女性 / 助産師の1対1ケア / 心理社会的セルフケア |
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| 研究実績の概要 |
助産師外来・助産師健診を有し, 1対1の継続的支援と女性主体の出産を推奨する1診療所および4助産所において, 妊娠出産経過に異常がなく出産した出産後1年以内の女性10名, および本研究協力施設で助産業務に10年以上従事している助産師10名を対象とし, 妊娠期セルフケア実施内容について 半構造化面接調査を実施し, その逐語録を内容分析法(Berelson B.) に基づき分析した.
妊娠期セルフケアは 586記録単位が抽出, 分析後, 7カテゴリー・26サブカテゴリーが生成された. 7カテゴリーの身体的側面3カテゴリー(279記録単位, 47.6％)は,『妊娠期の身体づくり』『母児を育む栄養』『母乳育児の備え』であった.『妊娠期の身体づくり』は記録単位全体の29.4％を占め, 妊娠期セルフケアの主軸となるカテゴリーであった. また妊娠期女性の心理社会的側面4カテゴリー（307記録単位, 52.4％）は,『お任せにならない「私のお産」』『児への愛着』『1対1の助産ケアがもたらす時間と空間』『妊娠生活を楽しむ心の余裕』であり, 身体面と心理社会面の各記録単位数の割合は, 心理社会面が身体面を上回る結果となった. これら身体面, 心理社会面それぞれの記録単位数の比較は, 出産後女性と助産師の結果もほぼ同割合で双方に乖離のない結果が得られた. 妊娠期セルフケアは，運動・食事・体重などの身体的セルフケアに加え, 不安や恐怖感の軽減, 児に対する愛着, 納得できる出産に向けた自覚や覚悟, 安心や信頼のもと自分を表出できる1対1の助産ケア, 義務感なく妊娠期を楽しむといった, 心理社会的なセルフケアを女性と助産師両者が重視していることが明らかとなった. 心理社会的な妊娠期セルフケアは, 身体的セルフケアを支える土台ともなり, 精神の安定が更なる健康行動の促進に繋がると考えられた.
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
ローリスクの妊娠期女性に対する良好な出産準備状態を評価するセルフケア・アセスメントツールの開発を進めているが, 当初予定より対象者への半構造化面接による聴き取り調査開始が, 研究者の家族の介護・看取りで1年以上遅れた. 2018年度においては, 聞き取り調査対象者である助産師10名, 産後1年以内の女性10名の20名のサンプルサイズを確保した上で調査できた. 2019年度は, 研究者の家庭内の事情もあり, その逐語録の語りから、Berelson.B.らの内容分析による質的分析の実施が予定より長い時間がかかり, 1年かけて分析を実施した. その結果, 妊娠期セルフケアは, 7カテゴリー・26サブカテゴリーが生成された. 2020年度中には生成された 7カテゴリー・26サブカテゴリーをもとにアセスメントツールの原案を作成し, パイロットスタディ実施し, 引き続き信頼性・妥当性の検証のための調査に移る予定である.
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| 今後の研究の推進方策 |
妊娠期セルフケアは，運動・食事・体重などの身体的セルフケアに加え，不安や恐怖感の軽減，児に対する愛着，納得できる出産に向けた自覚や覚悟，安心や信頼のもと自分を表出できる1対1の助産ケア, 義務感なく妊娠期を楽しむといった, 心理社会的なセルフケアを女性と助産師両者が重視していることが明らかとなった. この7カテゴリー・26サブカテゴリーを元にアセスメントツールとしての尺度作成・検証に取り組む予定である.
まず, 妊娠期のセルフケアアセスメントツールの信頼性・妥当性の検証のため,インフォームドコンセントを適切に行いながら, 妊産褥婦約50症例に対して, 出産前後の2種の心理尺度を用いて, 研究協力施設においてパイロットスタディを実施する. その後, 本格的な縦断的調査を実施し妊娠期のセルフケアアセスメントツールの検証を行う. そのためには, 同意を得られた妊産褥婦の出産前後における調査研究実施のために, 各施設勤務臨床助産師の協力が不可欠であり, 人件費を投入しなが ら研究対象者数を増やす努力を行い, 研究者の時間を確保する. また, 検証のための姙産褥婦約200人以上の十分なサンプルサイズ確保のためには, 2020年度までの研究計画延長の上, 本年度中の研究成果が得られるように計画を実施する.
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2018年度は, 家庭内事情もあり, 研究遂行に大幅に遅延が生じた. 2018年度末までに研究対象数として, 助産師10名・産後1年以内の女性各10名のサンプルサイズを確保し, 2019年度には聞き取り調査を終了し, その逐語録の語りから, Berelson.B.らの内容分析による質的分析を進め, アセスメントツール案を作成できた. 次年度には, 延長した次年度間接経費使用額による人件費等への投入でアセスメントツールの検証を実施する予定である.
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