2017 年度実施状況報告書

先天性心疾患児の養育ニーズに応じた前向き子育てプログラム活用支援モデルの開発

研究課題

研究課題/領域番号	17K12354
研究機関	横浜市立大学
研究代表者	廣瀬幸美横浜市立大学, 医学部, 教授 (60175916)
研究分担者	永田真弓関東学院大学, 看護学部, 教授 (40294558) 藤塚真希横浜市立大学, 医学部, 助教 (80805888)
研究期間 (年度)	2017-04-01 – 2021-03-31
キーワード	先天性心疾患児 / 子育て支援
研究実績の概要	本研究の目的は、先天性心疾患の療育ニーズ研究結果をもとにプログラム介入の対象を特定するとともに、前向き子育てプログラム（Positive Parenting Program = Triple P、トリプルP）に関する文献検討を実施し、これらをもとに「先天性心疾患の療育ニーズに応じた前向き子育てプログラムの内容」を検討することである。平成29年度は、Triple Pの実施体制の準備として、研究メンバー間で、療育ニーズ調査結果について情報共有し、Triple Pに関する文献検討により、「先天性心疾患児の療育ニーズに応じた前向き子育てプログラム」内容を検討した。合わせて、Triple Pファッシリテーターの資格取得を行った。 1) 「先天性心疾患児の療育ニーズに応じた前向き子育てプログラム」内容の検討として、(1) 療育ニーズ調査結果について、研究メンバー間で情報共有し、プログラム介入の対象として時期を特定し、乳幼児期（特に2歳～就学前）とした。(2) Triple Pに関する文献検討、情報収集数を行い、プログラム内容の検討を行った。 2) Triple P介入の実施体制の準備として、(1) 研究メンバーは2017年7月のTriple Pファッシリテーター養成講座（プライマリケア）を受講し、11月の認定試験を受け、メンバー3名とも合格し、Triple Pファッシリテーターの資格を取得した。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 2: おおむね順調に進展している理由本研究の目的は、先天性心疾患の療育ニーズ研究結果をもとにプログラム介入の対象を特定するとともに、前向き子育てプログラム（Positive Parenting Program = Triple P、トリプルP）に関する文献検討を実施し、これらをもとに「先天性心疾患の療育ニーズに応じた前向き子育てプログラム」の内容を検討することである。平成29年度は、Triple Pの実施体制の準備段階として、研究メンバー間で、療育ニーズ調査結果について情報共有し、Triple Pに関する文献検討により、「先天性心疾患児の療育ニーズに応じた前向き子育てプログラム」内容を検討し、合わせて、Triple Pファッシリテーターの資格取得を行うことである。 1) 「先天性心疾患児の療育ニーズに応じた前向き子育てプログラム」内容の検討として、(1) 療育ニーズ調査結果について、研究メンバー間で情報共有し、プログラム介入の対象として時期を特定し、乳幼児期（特に2歳～就学前）とした。(2) Triple Pに関する文献検討、情報収集数を行い、プログラム内容の検討を行った。 2) Triple P介入の実施体制の準備として、(1) 研究メンバーは2017年7月のTriple Pファッシリテーター養成講座（プライマリケア）を受講し、11月の認定試験を受け、メンバー3名とも合格し、Triple Pファッシリテーターの資格を取得した。以上より、おおむね順調に進展している、と評価した。
今後の研究の推進方策	平成30年度は、「先天性心疾患児の療育ニーズに応じた前向き子育てプログラム」内容について、小児循環器のエキスパートナースにインタビューを行い、プログラム内容の見直し修正を図り、プログラムを作成し、プログラム介入のための準備を進め、研究倫理審査の申請を行う予定であるが、データ収集に時間がかかることが予測されるため、倫理申請を平成30年度の中盤の7月～8月を目標に行う。これは、本年度に実施したプログラム対象の年齢の検討により、乳幼児期の2歳～就学前に決定したため、対象数が限定され、また外来の受診状況から、プログラム実施期間（調査期間）を1年から1年半に延長した方がよいと判断したことと、プログラム内容の見直しにおいても、小児循環器のエキスパートナースとして、本学の研究協力者の看護師、長野こども病院の看護師に加え、富山大学の協力も得てエキスパートナースからのコメントが得られるため、プログラム作成は比較的スムーズに進むと予測できるからである。プログラムの実施においても富山大学からの協力を得る方向で進めていく予定である。
次年度使用額が生じた理由	平成29年度の予算は、研究分担者の予算も含め、Triple P養成講座受講関連費用ならびに関連教材の購入費用がメインとなっており、これは、研究の準備体制作りとして本年度最優先して配分し執行した。その予算の残額を、研究に関する情報収集のための関連学会への参加の費用に予算をあてたが、予定していた研究協力者が学会に参加できなくなるなどで、次年度使用額が生じた。次年度使用額と平成30年度使用額を合わせて、平成30年度に予定しているプログラム内容の見直しにおいて、小児循環器のエキスパートナースにインタビュー等での長野や富山への出張費用、および研究協力者も含めた関連学会への参加費用、ならびに文献収集や図書購入のための費用にあてる計画である。