| 研究課題/領域番号 |
17K12370
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| 研究機関 | 北里大学 |
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研究代表者 |
新井 陽子 北里大学, 看護学部, 准教授 (90453505)
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| 研究分担者 |
和智 志げみ 北里大学, 看護学部, 講師 (70410173)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 産後うつ / 予防的介入 / 保健師 / 助産師 / 家族支援 |
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| 研究実績の概要 |
本邦において産後うつ病(Postnatal Depression ; PND)の母親は 9.0%(山縣，2013)と多く、2015年に健やか親子21(第2次)において、妊娠期から子育て期にわたるまでの支援が重要であることが掲げられた。妊娠期から産後うつ病の情報を提供しその対処スキルを身につけることが産後うつ病の予防につながることを先行研究で明らかにした(新井、2008)。研究者自身が地域両親学級を通じて実施した産後うつ病の予防的介入プログラムの効果を検証してきた。今後はこの両親学級が研究者以外の保健医療従事者が展開できることが必要と考えた。そこで、本研究の目的は、地域母子保健医療者が実施する「産後うつ病予防のための両親学級」が産後の母親の子育て及び産後うつ病の抑制に与える効果を検証する事が目的である。2019年度は、前年度に研修会を行った、A医療機関1施設、B市保健センター1か所が本プログラムを実施、他に3市町村保健センターで研修会を実施した。その結果、A医療機関では助産師が主体となり両親学級を実施し、ハイリスク妊婦と夫に予防的介入を始められるようになった。またB市保健センターでは両親学級参加者が増え、夫婦が一緒にメンタルヘルスの問題を医師式取り組もうとしている状況が明らかになった。両施設とも、現在、EPDSの結果などを精査しており、次年度には産後うつの予防への効果も検討できると考える。また、2020年度より、3か所の保健センターで両親学級を導入する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
A医療機関、B市保健センターで継続して一年間実施ができた。本来なら、結果分析までは今年度の予定であったが、新たに3か所の市町村が加わったことで、それらを加えての分析結果をまとめることとなったため、研究スケジュールを一部修正した。
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| 今後の研究の推進方策 |
2020年度は3か所の保健センターで当たらに実施することが決まっており、その実施フォローと介入結果について分析を加える。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2020年度に新たに実施する3施設への支援と調査のため、交通費として残額の92,783円を使用する予定である。
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