| 研究課題/領域番号 |
17K12380
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| 研究機関 | 関西医科大学 |
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研究代表者 |
原 朱美 関西医科大学, 看護学部, 講師 (70613800)
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| 研究分担者 |
河俣 あゆみ 三重大学, 医学部附属病院, 看護師長 (40743224)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | こども / セルフケア / 医療的ケア / 在宅生活 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、医療的ケアを必要とするこどもが自宅で暮らすために必要な支援をこどもの生活に着目しながら家族・看護師とともに探索することを目的として取り組んできた。2019年度は、2018年度に医療的ケアを要するこどもの在宅支援の現状を明らかにし、こどもの生活に着目した支援方法の示唆を得ることを目的として行った医療的ケアを必要とするこどもの生活を支援する主たる養育者と看護師へのインタビュー調査の結果の分析を行い、日本小児看護学会にて研究成果の発表を行った。
主たる養育者へのインタビューの結果から、在宅生活を想定した指導を受けたが何がトラブルなのかもわからない、相談できる窓口がわからないなど急変対応の不安が継続している生活状況が明らかとなった。また、自宅での生活を送る中でもこどもの発達や将来の影響がわからない状況が続き、こどもの入園や入学など、将来のこどもの生活を想定することが難しいという課題も示唆された。
看護師へのインタビュー結果からは、早期から外来看護師による母親への直接的支援や外来看護師による連携と調整が開始され、退院前の自宅訪問や訪問看護師との連携により、退院後を見据えた関りが重要な支援となっていた。
こどもを主体とした支援を行うためには、在宅移行後の生活を見越して、早期に外来看護師を含めたチームでの支援体制を整えること、看護師がコーディネートの中心となり実際に在宅生活を支援する看護師の支援体制を整えることが重要であると考えている。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
3: やや遅れている
理由
当該研究の当初の計画では、2019年度までを研究期間として在宅支援モデルを臨床で検討することを計画していたが、在宅支援の実態と課題について、在宅支援を行う看護職と分析結果を通しての共有を行い支援計画を検討を進めたためである。こどもと主たる養育者の退院後の生活の実態に応じた支援を検討するには、不可欠なプロセスであったと考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2019年度に分析した結果を共有する中で、協力施設内での在宅支援に向けた早期から継続した看護介入の必要性が共有できたと考えている。当該科研の研究期間を1年間延長し、こどもにとって最善の在宅支援の検討を進めていきたいと考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2019年度は、研究成果の公表を国内での学会にて発表し、結果の共有と評価を行っため、海外での学会参加を計画していた予算額を計上することを見合わせ、次年度への使用額が生じた。
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