| 研究課題/領域番号 |
17K12387
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| 研究機関 | 川崎医療福祉大学 |
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研究代表者 |
滝川 節子 川崎医療福祉大学, 保健看護学部, 講師 (00382383)
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| 研究分担者 |
赤松 恵美 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 准教授 (30351943)
原田 さゆり 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 講師 (80584250)
鈴木 孝太 愛知医科大学, 医学部, 教授 (90402081)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 尿失禁 / 産褥期 / 姿勢 / 骨盤底計測 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は3ヶ年計画で，産褥期における骨盤外筋力の変化と尿失禁との関係性を明らかにすることを目的としている．新型コロナ感染症のため臨地調査が行えていない．
具体的内容：骨盤外計測による骨盤の形状の変化とスパイナルマウスによる姿勢の評価を行う。尿失禁を質問紙調査表にて評価する．調査時期は妊娠後期、出産後（産褥4～6日頃），産褥１ヶ月，産褥３ヶ月，産褥６ヶ月，産褥１２ヶ月としている．姿勢の評価は脊柱の弯曲を評価する．骨盤の形状評価は，骨盤外計測により行う．骨盤底筋力の評価は，尿失禁の程度と症状を評価する質問調査票を基に行う．
研究の意義：女性の尿失禁は，妊娠・出産を契機に発症することが多い．出産時に腹圧による腹直筋の離開や，児頭通過時の骨癌底筋群の弛緩が原因であると考えられている．そのため産褥期の尿失禁は産褥３ヶ月になると大半が解消すると言われている．本研究は対象者の尿失禁の主観を客観的に測定するという特徴がある．妊娠・出産を契機に骨盤底筋群が弛緩するものか，さらに骨盤底筋群の要である骨盤そのものの位置は安定しているのか，妊娠経過と共に変化している姿勢を脊柱の客観的評価から，因果関係を明らかにしようとするものである．
研究の重要性：妊娠経過に伴い姿勢の変化は知られている．また，骨盤の形状により分娩進行に影響するすることが知られているが，尿失禁の要因の１つである骨盤底筋群の脆弱化との関係か示された研究は少ない．姿勢と骨盤形状の侵襲の少ない方法で簡便に評価するｋとで，産褥期に起こる尿失禁の予防・改善に役立つと考えられる．
骨盤と姿勢の評価方法の分析方法，尿失禁の評価について考察する方法を学んだ．調査実施に対して依頼状・質問紙調査票等を準備しているが，新型コロナ感染症のため臨地調査が行えていない．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
進捗状況については遅れている．理由は①対象者の測定時期を妊娠後期から産褥12ヶ月の縦断研究を計画していたが，産褥3ヶ月～12ヶ月は調査協力者が極端に少なくなるため，妊娠後期，分娩期，産褥早期（産後4～6日頃），産褥1ヶ月時とする調査時期の計画変更を検討した．③調査施設において研究目的・方法・調査時期について了承をえている．対象者の選定方法や調査手順の確認はできている．また，調査施設及びコントロール群となる被験者の同意は得られているが，新型コロナ感染症の影響のため調査施設での調査が中止となっている．コントロール群の対象者に再度を得る必要が必要となったため遅れている．
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の推進方策について，調査施設や被験者の同意や倫理審査申請は終了しているが，新型コロナ感染症によって調査施設での臨地調査実施や被験者への調査が中断している．このため社会状況を考慮し，調査施設長の判断を仰ぎ調査再開可能となった場合はただちに行えるように準備しておく．また，必要時，調査期間と対象数を再考し，骨盤形状の変化が最も大きい時期に行うなど検討していく．3月時点で調査施設での4月以降での調査再開の内諾は得ている．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究実施が遅れたため，調査施設での対象者への調査実施ができなかった．また，被験者（コントロール群）への調査実施計画が遅れたため，謝金や人件費を使用しなかった．使用計画は，コントロール群への謝金（約30名×500円=15,000円）．対象者（妊産婦）への謝金（約10名×1000円×3回=300,000円）．質問紙調査票郵送料約30,000円．封筒等の文具類約25,000円．研究結果分析指導を受けにく運賃3回として5,000円×（往復）×3回=30，000円を計画している．
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