研究課題/領域番号 |
17K12387
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研究機関 | 川崎医療福祉大学 |
研究代表者 |
滝川 節子 川崎医療福祉大学, 保健看護学部, 講師 (00382383)
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研究分担者 |
赤松 恵美 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 准教授 (30351943) [辞退]
原田 さゆり 川崎医療福祉大学, 保健看護学部, 講師 (80584250)
鈴木 孝太 愛知医科大学, 医学部, 教授 (90402081)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | 尿失禁 / 産褥期 / 姿勢 / 骨盤外計測 |
研究実績の概要 |
本研究は3ヶ年計画で,産褥期における骨盤底筋力の変化と尿失禁との関係性を明らかにすることを目的としている.新型コロナ感染症のため臨地調査が行えていない. 具体的内容:骨盤外計測による骨盤の形状の変化とスパイナルマウスによる姿勢の評価を行う。尿失禁を質問紙調査票にて評価する。調査時期は妊娠後期,出産後(産褥4~6日頃),産褥1ヶ月,産褥3ヶ月,産褥6ヶ月,産褥12ヶ月としている。姿勢の評価は脊柱の湾曲を評価する.骨盤の形状評価方法は,骨盤外計測により行う.骨盤底筋力の評価は,尿失禁の程度と症状を評価する質問紙調査票を基に行う. 研究の意義:女性の尿失禁は,妊娠・出産を契機に発症することが多い.出産時に腹圧による腹直筋の離開や,児頭通過時の骨盤底筋群の弛緩が原因であると考えられている.また産褥期の尿失禁は産褥3ヶ月になると大半が解消するといわれている。本研究は対象者の尿失禁の主観を客観的に測定するという特徴がある.妊娠・出産を契機に骨盤底筋群が弛緩するのか,されに骨盤筋群の要である骨盤そのものの位置は安定しているのか,妊娠経過と共に変化している姿勢を脊柱の客観的評価から,因果関係を明らかにしようとするものである. 研究の重要性:妊娠経過に伴い姿勢の変化は知られている.また,骨盤の形状により分娩進行に影響することが知られているが,尿失禁の要因の1つである骨盤底筋群の脆弱化との関係が示された研究は少ない.姿勢と骨盤形状の侵襲の少なり方法で簡便に評価することで,産褥期におこる尿失禁の予防・改善に役立つと考えられる. 骨盤と姿勢の評価方法の分析方法,尿失禁の方法について考察する方法を学んだ.調査実施に対して委任状・質問紙調査用紙等を準備し了承を得ているが,新型コロナ感染症のため臨地調査が行えていない.
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
進捗状況については遅れてる.理由は,対象者の測定時期を妊娠後期から産褥12ヶ月までの縦断研究を計画していた.しかし,産褥3ヶ月~12ヶ月は調査協力者が極端に少なくなるため,妊娠後期,産褥早期(産褥4日~6日頃),産褥1ヶ月時とする調査時期の計画変更を検討したためである. 新型コロナ感染症の影響のため調査施設での調査が中止となっている.それに伴いコントロール群の対象者に再度了承を得る必要があるため遅れている.
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今後の研究の推進方策 |
今後の推進方策について,調査施設や被験者への同意や倫理審査申請は終了している.新型コロナ感染症によって調査施設での臨地調査実施や被験者への調査が中断している.このため社会状況を考慮し,調査施設長の判断を仰ぎ調査再開可能となった場合は直ちに行えるように準備しておく.必要時,調査期間と対象者数を再考し,骨盤形状の変化が最も大きい時期に行うなど検討していく.3月時点で調査施設での4月以降の調査再開の内諾は得ている.
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次年度使用額が生じた理由 |
研究実施が遅れたため,調査施設での対象者への調査実施ができなかった.また,被験者(コントロール群)への調査実施計画が遅れたため,謝金や人件費を使用しなかった.使用経過は,コントロール群への謝金(約30名×500円=15,000円),対象者(妊産婦)への謝金(約10名×1,000円×3回=30,000円).質問紙調査票郵送料約30,000円.封筒等の文具類約25,000円.研究結果分析指導のための運賃3回として5,000円×(往復)×3回=30,000円を計画している.
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