| 研究課題/領域番号 |
17K12393
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| 研究機関 | 富山県立大学 |
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研究代表者 |
竹内 登美子 富山県立大学, 看護学部, 教授 (40248860)
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| 研究分担者 |
岡本 恵里 富山県立大学, 看護学部, 教授 (20307656)
小澤 和弘 岐阜県立看護大学, 看護学部, 准教授 (20336639)
青柳 寿弥 富山県立大学, 看護学部, 講師 (40622816)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 認知症 / 多職種連携 / 教育プログラム / 教育効果 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は研究者らが構築した「認知症の語りWebサイト」の中から、葛藤や困難、生活上の不都合等を映像で語る事例を厳選し、それらを用いて開発した多職種連携教育プログラムの学修効果を明らかにすることが目的であった。
初年度は年4回の研修会及び交流会を開催し、アンケート結果を分析した。その結果に基づいて開発した教育プログラムは、①認知症当事者の体験や治療・ケアの実践事例を提示する、②多職種間で意見交換する時間を確保する、という2点を満たす内容であり、2018年度と2019年度に亘って、認知症の人と家族、および保健医療福祉の専門職者を対象とした研修会を実施した。
2020年度と2021年度はCOVID-19の影響で、対面での研究データ収集ができない状況であった。故に、Zoomを用いた遠隔研修会に計画を変更し、倫理審査委員会への提出書類の見直し、及びZoomを用いたグループデスカッションの実施方法の検討や、遠隔による研修会の効果に関する文献検討を行った。
完成した多職種連携教育用プログラムはWeb版であり、「認知症の人と家族の映像」を10点導入した40分の自己学習教材と、100分のワークショップによる意見交換で構成した。16人の多職種専門家に実施し、アンケート内容を前後比較した結果、1．多職種連携コンピテンシーでは、「関係性に働きかける」という項目以外の3項目においてワークショップ後の方が事前調査時よりも有意に高く、本教材の効果が示唆された。2．葛藤や困難、生活上の不都合等に関しては、「不穏」と「性格/人格が変わる」という用語に関して、事後調査で「不適切」という回答が増え、有意な傾向が認められた。自由記述の質的分析では、【当事者の人権が守られる社会】【地域が主となって認知症の人を支える】の２つがワークショップ後に新たに抽出され、当事者の人権や地域についての思考の深まりが示唆された。
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