研究課題/領域番号 |
17K12403
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研究機関 | 佐賀大学 |
研究代表者 |
室屋 和子 佐賀大学, 医学部, 准教授 (50299640)
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研究分担者 |
熊谷 有記 佐賀大学, 医学部, 准教授 (10382433)
田島 司 北九州市立大学, 文学部, 教授 (40364145)
田渕 康子 佐賀大学, 医学部, 教授 (90382431)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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キーワード | 死別後の対処行動 / 役割意識 / 他者との交流 |
研究実績の概要 |
喪失体験の中でも死別体験は人間に対して大きなストレスをもたらす。特に老年期では、身体的健康や社会的役割の喪失に加え、死別を体験した場合、その後の生活に適応することが困難である。死別研究においては、女性についての先行研究は多くみられるが、男性についての研究は希少である。そこで、本研究は男性高齢者の配偶者との死別後の心理回復過程と対処行動について明らかにすることを目的とした。 29年度は、まず、研究協力施設への研究協力依頼を行い、研究の条件に合致した対象者の紹介を受けた。調査対象者への研究参加依頼およびインタビュー調査は、調査対象者が指定したプライバシーが確保された場所で行うこととした。その結果、大分県在住で訪問看護を利用している、あるいは地域の集いの場を利用している高齢者から研究参加の同意が得られインタビュー調査を行った。対象の年齢は70歳代から80歳代、性別は男性3名および比較対象として女性2名である。家族形態は家族と同居あるいは独居、自立度に差はあるものの全員が基本的な日常生活は概ね自立していた。 現在、データを質的に分析中で、男性のうちの1名は家族の中で家長としての役割意識を持つこと、女性2名は他者との交流を持つという対処行動が死別後の心理的回復に影響を与えている事が示唆された。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
29年度当初の計画通りに調査対象者のリクルートとして高齢者施設への協力依頼を行い、対象者へのインタビュー調査を進めている。 しかし、計画では15名を目標にしていたが、計画通りの人数に達していない。
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今後の研究の推進方策 |
調査対象者確保のための研究協力依頼は、高齢者施設管理者のみならず、倫理的配慮のもと調査対象者からのスノーボーリング方式によって人数を増やす。また、これまでは、何らかの健康障害を有し、施設ないしは福祉サービスなどを活用している人を調査対象としていたが、老人会など健康な高齢者が利用している施設にもアクセスしていくことで目標の調査対象者を確保する。 さらに、インタビュー調査が終わり次第、順次、調査結果のデータ化、分析を進める。
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次年度使用額が生じた理由 |
29年度の調査対象者数が計画より少なかったため、旅費やデータ入力のための人件費の使用が予定より少なくなった。 30年度は、引き続き、研究協力依頼・調査のための旅費、書籍・文献取り寄せ費、印刷関連消耗品の購入、データ入力にかかる費用に助成金を使用する。また、30年度の予定としてのプレ質問紙調査に向けての会議の開催、研究協力依頼のための旅費、郵送費、成果発表に関する費用などを使用する予定である。
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