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本研究では、介護保険３施設で実施される看取りに汎用的な看護の視点からの質評価指標の開発を目的とした。先行研究で開発した特別養護老人ホーム（以下特養）における看取りの質評価モデルについて、介護老人保健施設（以下老健）と介護療養型医療施設（以下介護療養型）における汎用性の検証を行った。
研究初年度には、先行研究で開発した特養における看取りの質評価モデルの評価項目について、介護療養型および老健の看護管理者2 名に各施設で共通理解できる評価項目として内容妥当性や表面妥当性に関するスーパーバイズを受け、項目を精錬した。
次年度は、精錬した項目を用いて調査票を作成し、中部地方の老健537施設と介護療養型609施設の看護管理者を研究対象者として自記式質問紙郵送調査実施した。その結果、老健の回収数116名（回収率21.6％）、介護療養型の回収数55名（回収率11.1％）を得た。回収率の状況を鑑み、老健は仮説モデルの共分散構造分析を実施し、介護療養型は単純集計と自由記述の内容分析を実施した。分析の結果、老健では、開発した看取りの看護実践能力尺度の信頼性と妥当性が統計学的に検証され、老健においても特に本人・家族への看取りにおける方針の説明や、看取りに関わる職員の精神的ケアにおいて看護実践能力の重要性が示唆された。また、介護療養型の自由記述の内容分析においても、看取りにおける看護師のアセスメント能力や説明力、多職種との連携力の重要性が数多く述べられていた。
最終年度には、老健の研究結果について学会発表を行った。また、介護施設の看取りに活用できるパンフレットの作製準備を進めた。
以上の結果から、特養を対象として開発した看取りの看護実践能力尺度は、老健や介護療養型への汎用性が示唆された。本研究は、介護保険施設での看取りの質確保をリードする看護管理者への教育や役割支援に貢献する資料となる。
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