| 研究課題/領域番号 |
17K12456
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| 研究機関 | 香川大学 |
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研究代表者 |
渡邉 久美 香川大学, 医学部, 教授 (60284121)
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| 研究分担者 |
難波 峰子 関西福祉大学, 看護学部, 教授 (20461238)
上野 知恵子 香川大学, 医学部, 助教 (30773858) [辞退]
國方 弘子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (60336906)
木村 美智子 関西福祉大学, 看護学部, 准教授 (70441988)
岡山 加奈 大阪市立大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (20549117) [辞退]
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 精神科看護 / 臨床実習 / 看護学生 / 看護コミットメント / 自己理解 / 精神看護過程 / 関係形成プロセス / 自己活用 |
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| 研究実績の概要 |
コロナ禍で精神科病棟での実習受け入れが困難な状況が続き、現状に即した形で実習での学習形態の見直しを図った。従来型実習での「入院患者1名の精神障害当事者と援助関係を築き、セルフケア看護を主軸とする看護過程」の展開は、現行実習では「精神障害者の福祉施設での当事者との関係形成」や、学内での「うつ病模擬患者のロールプレイ」などの実習プログラムへと推移している。これらの状況変化を踏まえ、精神科看護キャリアコミットメントの概念を集約する大項目を、【①自己理解：ヒストリーと自己概念】【②精神看護過程：健康増進としてのセルフケア看護】【③関係形成プロセス：パートナーシップ形成に向けた対人関係アプローチ】【④自己活用スキル：ケア対象への自己を道具とする存在の活用】【⑤体験からの考察：生命理念と精神看護観】とし、看護の独自性を探求する姿勢を評価軸とした。また、ピアサポーターの授業参画の協力など、低学年から当事者との接触体験の機会を積極的に設け、実習で関わる期間の短縮を補う取り組みも動向に応じて導入していくこととした。
細目の一例は、【①自己理解】は、短時間の関係では対象の全人的理解に限界があることから、精神的に負担のない範囲で自己との対話を行い、過去–現在－未来へとありたい方向を見つめる作業を行い、プライバシーの配慮やメンタルヘルスに問題がある場合は実施しないこととした。年表などを用いて人の歴史を整理して目的を定める〔目的論〕に位置付けた。【②精神看護過程】は、生活を整え自然治癒力（vital power）を引き出す養生の思想によりヘルスプロモーションの観点から健常者に光を当てる〔対象論〕に位置付けた。【③関係形成プロセス】では、対象のニーズに応じた困り事を捉えた協働への足掛かりを、対人関係論〔方法論〕と疾病モデル〔疾病論〕の知識を基盤とするなど、理論と実践の関係を学ぶ構成とした。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究テーマの特性が、臨床と大学の連携による精神看護学実習ということで取り組んでいたが、コロナ禍での実習に変化があり、現状に適応する形で大幅に教材作成を含む教育プログラムと評価の見直し、再構築をして教育活動を継続している。民間病院を含めて、精神科病棟での実習形態が大きく変化しており、これまでは２週間（正味７、8日程度）の受け持ち制による精神科病棟での臨床実習を標準的な形態としていたが、コロナ禍では、地域精神保健福祉のフィールドを開拓し、学内でのロールプレイなどグループでの実践的演習の充実を図っている。また見学実習も、ズームにより第一線で活躍する精神保健福祉の専門職からの講義を頂くなどの工夫をしており、これらの新たな実習形態の変更は3年連続となっている。本質的な実習目的の変更なく取り組んできたが、「地域精神保健福祉のフィールド重視」「学内での実践的演習重視」での教材開発と能力評価に、プログラムが推移しているため、抜本的な見直しと修正を行った。これらを最終成果物としてのサブノートに反映させる必要があったため時間を要した。
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| 今後の研究の推進方策 |
精神科看護実践に必要となるコンピテンシーを、自己理解を深める過程で醸成できるよう、病棟の臨床看護師もしくは実習指導者と看護学生、教員が成績評価に影響しないツールとして活用できる成果物を作成するにあたり、「病棟での実習時間の短縮化」をそれぞれの立場で念頭に入れておく必要がある。
このため、実習期間が3分の1まで短縮した場合の実習目的及び目標、内容（方法）のすり合わせを行い、臨床側との協働による実習指導を促進するにあたって効果的なものとなるよう、意見交換を行う。その後、成果物の素案に基づき、実習に関与する教員や臨床指導者等に、ヒヤリングを行い、３回以上のブラッシュアップを行うこととする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
最終成果物のサブノートの内容を、コロナ禍対応実習バージョンにあわせて再検討したため、次年度の作成費にあてることとなった。
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