2020 年度実施状況報告書

居宅要介護高齢者に対する集団音楽療法プログラム開発に向けた基礎的研究

研究課題

研究課題/領域番号	17K12469
研究機関	滋賀県立大学
研究代表者	横井和美滋賀県立大学, 人間看護学部, 教授 (80300226)
研究分担者	菅田文子大垣女子短期大学, その他部局等, 教授 (00369521) 中川美和滋賀県立大学, 人間看護学部, 講師 (80778647)
研究期間 (年度)	2017-04-01 – 2022-03-31
キーワード	要介護高齢者 / 通所介護施設 / 音楽療法 / 集団療法 / 音楽療法士
研究実績の概要	本研究では、居宅要介護高齢者に対する集団音楽療法の有効性と理論的基盤を検証し、集団音楽療法プログラムの開発に向けたモデル作成をめざすものである。 2017年度は、介護保険制度が開始されてから要介護高齢者の集団に対して行われてきた研究を概観し、要介護高齢者の集団に対して明らかになっていることを整理し、我が国の居宅要介護高齢者の集団に対する課題について検討をおこなった。第37回日本看護科学学会学術集会にて「居宅要介護高齢者要介護高齢者の集団に対する援助の動向と課題―国内文献からの検討」として報告した。 2018年度は、集団を対象とした音楽療法の経緯やスキルについてNR-JACNet（ニューヨーク大学ノードフ・ロビンズ音楽療法センター日米コミュニケーションプログラム）から講師を招き調査項目の検討をおこなった。プログラム開発に向けて、まず、居宅サービス施設で要介護高齢者の集団を対象とした音楽療法において、音楽療法士はどのような関わりをおこなっているのか音楽療法の実践から明らかにし、音楽療法士の介入技術の専門性の追究を目指すこととした。 2019年度は、所属機関の研究倫理審査委員会の承認を受け、音楽療法士に対して、音楽療法中の集団に対する関わりの調査を行った。第19回日本音楽療法学会学術大会では「居宅要介護高齢者の集団を意識した音楽療法士の関わりの予備調査」を報告した。その後、居宅要介護高齢者の集団を、通所介護施設を利用している要介高齢者の集団として限定し調査を重ねた。 2020年度までに13名の音楽療法士から調査協力が得られた。通所介護施設の機能から集団に対して行われている音楽療法士のかかわりについて分析を行い、2020年12月に日本音楽療法学会近畿支部認定講習会にて「通所介護における音楽療法―集団援助や集団療法からのかかわり方―」についての講演でディスカッションを行った。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 4: 遅れている理由所属施設の研究倫理審査委員会の承認を得て、2019年度より居宅サービス施設（通所介護施設）で要介護高齢者の集団を対象とした音楽療法の音楽療法士の関わりについて調査を開始した。経営母体が同じで20名程度の集団に対して行われた音楽療法における音楽療法士のかかわりを予備調査として報告した後、10名程度の集団を対象にした音楽療法を行っている音楽療法士にも調査を行った。調査を行った要介護高齢者が利用している通所介護施設は都市部から山岳部と幅広く行うことができている。調査協力は音楽療法士と音楽療法が行われている施設の両者から同意を得るため、調査予定数を確保するのに時間を要した。 2020年1月までに、小規模通所介護施設から大規模通所介護施設で行われている音楽療法に対して予定していた調査を進めることができた。しかし、新型コロナウイルス感染症による行動規制にて、通所介護施設での調査協力や音楽療法の実施が休止した状態となり予定していた調査を進めることが困難となった。また、新型コロナウイルス感染症による行動規制が緩和されることを待って再開しても、実施される音楽療法は感染予防対策を重要視した試行錯誤のものとなり調査の追加は困難であった。 2020年1月までに調査協力の得られた13名の音楽療法士のかかわりを多方面から分析していくこととした。調査は、音楽療法が実施される前、音楽療法の実施中、音楽療法の実施後の3時点で行っていた。それぞれの時点での音楽療法士のかかわりを分析し、集団援助や集団療法の視点で考察をすすめている。
今後の研究の推進方策	通所介護施設の要介護高齢者の集団を対象とした音楽療法の実施前、実施中、実施後の3時点で見出された音楽療法士のかかわりを、集団援助技術や集団療法の条件と照合し集団音楽療法としてのプログラム付与すべき項目やかかわりのスキルを検討し、通所介護施設の機能に応じた集団音楽療法のプログラムモデルを作成していく。具体的なプログラム例に対しては、調査協力の得られた音楽療法士の方と連絡を取り合い、リモートでのディスカッションを行いながら、内容の充実を図っていく。そのためには、音楽療法士のかかわりだけでなく、実施された音楽の性質や評価の方法についても情報を整理し追究していく。本研究が集団音楽療法のプログラム開発であることから、感染症予防対策を十分取り入れ現在の感染症状況の中でも実施可能なプログラム内容を提示していきたい。
次年度使用額が生じた理由	コロナ禍において学会参加の経費が学会参加費のみで交通費が不要になったり、追加調査ができなかったことによる余剰が生じた。通所介護施設における集団音楽療法のプログラムのモデル作成において、協力音楽療法士への謝金や通信費用に計上していく。