| 研究課題/領域番号 |
17K12492
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| 研究機関 | 東邦大学 |
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研究代表者 |
伊藤 桂子 東邦大学, 看護学部, 教授 (40600028)
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| 研究分担者 |
田中 留伊 東京医療保健大学, 看護学部, 教授 (10469976)
真栄里 仁 独立行政法人国立病院機構(久里浜医療センター臨床研究部), その他部局等, 医長 (90560558)
宮城 真樹 東邦大学, 看護学部, 助教 (00595085)
後藤 喜広 東邦大学, 看護学部, 助教 (40758207)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | アルコール依存症 / 総合病院の精神科病棟 / 治療介入支援ツールの開発 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、統合病院の精神科病棟で使用するアルコール依存症者治療介入支援ツールを開発し、その効果を検証することである。
アルコール依存症の未治療者は、身体疾患の治療で総合病院に入退院を繰り返し、事故や自殺未遂などによって救急搬送される場合も多い。このような患者は、生命の危機を脱したのちに精神科病棟に転科して治療を受けることになる。しかし、総合病院の精神科病棟は急性期、亜急性期の患者が多く、身体疾患を合併する患者が多いことから、専門的な心理教育を行うことが難しい状況にある。
このような現状から、我々が計画している具体的な研究項目は、①3次救急指定の総合病院の精神科病棟におけるアルコール依存症者の治療および支援の実態と課題を明らかにする、②総合病院の精神科病棟で活用するアルコール依存症者治療介入支援ツールの開発を行う、③開発した治療介入支援ツールを活用し、その効果を検証する、の3つである。
2019年度は3次救急指定の総合病院の精神科病棟に勤務する医療者9名（医師2名、看護師5名、精神保健福祉士2名）にインタビュー調査の結果をまとめ、19th Congress of the International Society for Biomedical Research on Alcoholism (ISBRA2018)にて発表した。また、論文を作成し投稿中である。さらに研究結果から、介入支援ツール開発のために必要なフィールド調査の準備を行った。
2020年度は前年度までの研究結果から、介入支援ツール開発のために必要なフィールド調査を行い、総合病院の精神科病棟で活用するアルコール依存症者治療介入支援ツールの開発に取り組む予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究の目的は、総合病院の精神科病棟で使用するアルコール依存症者治療介入支援ツールを開発し、その効果を検証することであり、前年度までの研究結果をふまえて、介入支援ツール開発のために必要なフィールド調査を3か所の大学病院で行った。現在のところweb会議で介入支援ツールの開発を行っているが、新型コロナウイルスの影響からプレテストなどができない状況にあり、達成度は5割程度である。
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| 今後の研究の推進方策 |
前年度までに明らかになった3次救急指定の総合病院の精神科病棟でのアルコール依存症の治療および支援の実態から、総合病院の精神科病棟におけるアルコール依存症者の治療に関する課題を考慮して、効果的な治療介入支援を検討する。さらに、フィールド調査を行い、必要とされている現場の状況と効果的な使用の機会を把握する。
上記の検討結果から総合病院で活用できる治療者（医師や看護師など）用の介入支援マニュアルと患者が使用する心理教育ワークブックを作成することを予定している。考案した治療支援介入ツールは簡便に利用できるように冊子にする。さらに、治療介入支援ツールの活用に関する勉強会を開催し、治療者によるフォーカスグループミーティングを実施することによって、実用に即したものに改変する。新型コロナウイルスの影響により、総合病院での調査等が難しい場合は、アルコール依存症専門治療施設でない精神科病院での実施も検討する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2020年度は前年度までの研究結果から総合病院の精神科病棟での実態が明らかになったが、治療介入支援ツールの開発のために必要とされている現場の状況と効果的な使用の機会を把握する必要が生じたこと、新型コロナウイルスの影響からプレテストなどができない状況が生じたことにより、治療介入支援ツールの開発が思うように進まなかったため、必要経費の未使用が生じた。
次年度はフィールド調査を行い、治療介入支援ツール開発とプレテスト、データ解析のため使用する統計解析ソフトを最新のバージョンにするための保守契約更新で研究費を使用する。なお、新型コロナウイルスの影響により、総合病院での調査等が難しい場合は、アルコール依存症専門治療施設でない精神科病院での実施も検討する。
治療介入支援ツール開発のために数回の会議を予定しており、会議運営などの経費および治療介入支援ツールの作成、プレテスト等に研究費を使用する。
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