研究課題/領域番号 |
17K12568
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研究機関 | 長崎大学 |
研究代表者 |
井本 敦子 長崎大学, 熱帯医学・グローバルヘルス研究科, 戦略職員 (80745498)
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研究分担者 |
青山 温子 名古屋大学, 医学系研究科, 教授 (40184056) [辞退]
松山 章子 長崎大学, 熱帯医学・グローバルヘルス研究科, 教授 (70404233) [辞退]
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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キーワード | 子宮頸がん / 子宮頸がん検診 / HPV / 受診率 / 知識 / 認識 |
研究実績の概要 |
2019年度は、2018年度に実施したマニラ貧困地域の調査結果を論文にまとめ、学術雑誌に投稿した。また、都市部マニラ貧困地域と地方部マスバテ州の調査結果を比較分析した結果、地方部在住の女性は、都市部の女性に比べ、HPV・子宮頸がんに関する知識レベルが低く、子宮頸がんの検診受診率も低かった。一方、病気への罹患性・重大性に対する認識については、地域差はみられなかった。検診に関する情報源は、両地域ともに医療施設からの入手が最も多く、続いて友人・家族・隣人といった周囲の関係者であった。また、受診の主な理由には、両地域ともに医療従事者による助言・要望が7割以上を占めた。未受診の理由には、地方部では、「経済的な理由」および「自覚症状がない」が多く、次に「検査に伴う痛みや不快感」といった検査に関わる心理的な理由であった。一方、都市部では検査に関わる心理的な理由が最も多く、次に「受診を勧められていない」および「検査結果が怖い」の回答がみられ、地域差が認められた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究は2019年度に終了予定であったが、学術雑誌への投稿論文の受理が遅れていること、また、地方部と都市部の比較分析の結果、疾患に関する知識に地域差がみられたことから、知識関連要因について追加解析を行うこととしたため、期間を1年延長した。
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今後の研究の推進方策 |
2020年度は、現在学術誌へ投稿中の論文に対応するとともに、疾患に関する知識において地方部と都市部に地域差がみられたことから、知識関連要因について追加解析を行い、その結果を論文にまとめ発表する予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
2019年度中に、地方部および都市部の調査結果を学術雑誌で発表予定であったが論文の受理が遅れている。また、疾患に関する知識において地域差がみられたことから知識関連要因の追加解析を行うこととなり、進捗に遅れが生じている。このため、2020年度では、追加解析およびその論文の執筆と発表、ならびに投稿中の論文への対応を行うこととし、未使用額はその経費に充てることとしたい。
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