学校保健職種への調査からは、養成機関を卒業後に性の多様性や性的少数者の対応に関する研修を受けた経験があるものほうが、実際に相談対応経験があり、性の多様性に関する教育提供への積極性が高く、相談対応の困難感が低かった。当事者を対象とする調査から、セクシュアルヘルスに関する情報はインターネット等からの入手割合が若年層では圧倒的に高く、困りごとがあった際の相談先は友達を挙げているものが多かった。一方で学校保健職種を挙げたものは10%未満であった。これらの職種が相談先となりうることを示すこと、当事者ネットワークやグループを紹介できる方法を考案することも重要であると考えられた。
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