| 研究課題/領域番号 |
17K12585
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
地域看護学
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| 研究機関 | 福岡県立大学 |
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研究代表者 |
尾形 由起子 福岡県立大学, 看護学部, 教授 (10382425)
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| 研究分担者 |
小野 順子 福岡県立大学, 看護学部, 講師 (20432742)
山下 清香 福岡県立大学, 看護学部, 准教授 (40382428)
眞崎 直子 聖マリア学院大学, 看護学部, 教授 (40548369)
三徳 和子 兵庫大学, 看護学部, 教授 (60351954)
檪 直美 福岡県立大学, 看護学部, 准教授 (80331883)
岡田 麻里 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 准教授 (90534800)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 地域住民 / 在宅療養 / 意志決定 / 地域愛着 |
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| 研究成果の概要 |
在宅看取りに関す研究として、科研テーマ「地域における住民の在宅医療セルフマネジメント教育プログラムの開発」おいて、在宅看取り経験のある配偶者へインタビューを行い、在宅看取りのための実現因子を抽出した。その後、この実現因子をもとに多職種での在宅看取りまでの支援内容を検討した(2015－2016)。2017年よりテーマ「地域に密着した住民の主体的介護促進のための教育支援モデルの開発」として科研継続となった。地域住民への調査により、終末期までの在宅療養に対する認識は地域に対する愛着が有意に関連しおり、住民は住み慣れた地域に愛着は、終末期までの在宅療養に対する認識を高まることにつながると考察した。
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| 自由記述の分野 |
公衆衛生看護学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
地域包括ケアシステムの構築において、人々の暮らす地域での自助・互助が重要視される中、住民が医療・福祉サービスの現状とそのサービスの過不足を捉え、住民が相互に支え合う「互助」を形成する動機づけが必要である。このしくみを住民自らが作れれば、終末期まで住みやすいと思うようになり、在宅での看取りも推進されるようになると考える。地域住民の意思決定支援として、アドバンスケアプランニングが健常時より進められる必要性の理解に対し寄与できると考える。
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