研究課題/領域番号 |
17K13233
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研究機関 | 東海大学 |
研究代表者 |
松下 宗洋 東海大学, 体育学部, 助教 (20758594)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | 妊娠期 / 身体活動 / 観察疫学研究 |
研究実績の概要 |
世界保健機関(WHO)が2020年に発表した身体活動・不活動に関するガイドライン(WHO guidelines on physical activity and sedentary behaviour)では、妊娠期の女性への身体活動の推奨量が示されている。また欧米諸国を中心に、妊娠期における身体活動と妊娠期特有の健康事象(妊娠高血圧症候群、妊娠糖尿病など)の関連を報告する研究が蓄積されてる。一方、日本人を対象に妊娠期の身体活動・不活動と妊娠期特有の健康事象との関連を検討する疫学研究は少なく、日本における身体活動ガイドラインにも妊娠期に関する記載はない。そこで本申請課題は、妊娠期特有の健康事象に対して奨励される身体活動・不活動の状況を検討することを目的とした。 今年度の研究は、①既に取得したデータを解析し、身体活動・不活動の状況に関する記述や健康アウトカムとの関連の検討すること、②一部の被験者に対して加速度計を用いて、客観的に測定した身体活動・不活動の記述や、妊娠期の身体活動・不活動調査票の妥当性の確認を計画していた。しかし今年度はCOVID-19の感染拡大の影響を受け、新たに加速度計による身体活動測定を追加するには調整が難しい状況となった。さらにデータを保管・管理している施設で行なう計画であったデータ解析についても、県外移動を伴う出張に制限があったことから、上記の研究を遂行することができなかった。 今後の研究として既に取得されたデータ解析を行い、妊娠前から妊娠期にかけての身体活動・不活動の記述や、身体活動・不活動と健康アウトカムとの関連を解析する計画である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
COVID-19の感染拡大に伴い、新たに加速度計による身体活動測定を追加するための調整が難しい状況となった。さらに本研究のデータを管理・保管している研究施設への出張は、申請者の勤務校のある都道府県からは県外への移動が伴うため制限があり、既に入手したデータについて分析を行うこともできなかった。
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今後の研究の推進方策 |
今後は、加速度計による身体活動測定も視野に入れながら、既に調査が終了しているデータ解析を中心に研究成果の発表を行う。具体的には、質問紙により調査した身体活動・不活動の記述や、身体活動・不活動と健康アウトカムとの関連を解析する。
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次年度使用額が生じた理由 |
今年度の使用計画は、本研究のデータを保管・管理している施設への出張費を計画していた。しかし、COVID-19の感染拡大の影響による県外への出張自粛を行っていたため、出張を行う機会がなくなった。次年度も継続して、感染症拡大の状況を確認しながら、データを保管・管理する施設でのデータ解析を行うための出張費を中心に使用する計画である。
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