| 研究実績の概要 |
最終年度においては、主に以下の3つの側面から挙げられる。
まずは、研究目的の第3を達成するため、異文化間の消費者行動研究（Cross-cultural Consumer Behavior Research）の側面から、ソーシャルメディアによる知覚リスクの減少と、外国人観光客の地方中小都市訪問による地域再生に関するインバウンド戦略の探索を試みた。具体的には、観光学分野の主要なジャーナル（例：Tourism Management, Annals of Tourism Research, Journal of Travel Research）から、垂直＆個人主義、垂直＆集産主義、水平＆個人主義と水平＆集産主義社会の背景を持つ観光客の行動に関する先行研究を整理し、各グループに属する観光客のソーシャルメディアに対する態度、利用状況と利用意図を分析した。その分析結果は次年度に学術論文に投稿する予定である。また、本プロジェクトの1年目で構築した「観光客の意思決定プロセスモデル」に基づいて、和歌山県を研究対象にして、日本国内20歳―69歳の男女800人に対し、DMO（Destination Management Organization）が主導しているソーシャルメディア・マーケティング（SMM）への態度、エンゲージメントと行動意図について、実験室実験との研究方法によって検証した。更に、ソーシャルメディア上の観光情報が、来阪外国人観光客の行動パターンにいかなる影響を与えるのかを明確にするために、大阪市を5つのエリアに分けて、在住国（地域）、性別、時間帯の3つの変数について分析を行った。
以上の3つの側面から、ツーリズム2.0時代に、ソーシャルメディアが観光客の意思決定プロセスにいかなる影響を及ぼすか、企業とDMOのSMM戦略をいかに構築するかについて理論的かつ実証的に探索した。
|
