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本研究は発達障害者やその家族を支援する、発達障害のある人の親の組織（＝「親当事者」組織）が、地域で有効な社会資源として機能し続けられるよう、組織を維持していくための方法について検討を行った。
「親当事者」組織の持続可能性を人材の主体形成の視点から分析した結果、組織を起業したリーダーらが、第一線を退いた後も後継者であるフォロワーのサポートを継続することの有効性、法人の活動がフォロワーの居場所や、自己実現を可能にする場であることの必要性が見出された。また理事会などの議論の場がミッションを次世代へ継承する場となり、ニーズに応じた事業を創出することにつながっていたことが明らかになった。
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