研究課題/領域番号 |
17K13923
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研究機関 | 駿河台大学 |
研究代表者 |
杉本 英晴 駿河台大学, 心理学部, 講師 (20548242)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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キーワード | 不快情動 / 接近的態度 / 子育て / キャリア / 保護者 / 大学生 |
研究実績の概要 |
本研究は,情動調整に影響を及ぼす不快情動に対する態度について,これまで十分な検討が行われてこなかった不快情動に対する接近的な態度である「不快情動への開放性」を新たに概念化し,その情動調整過程を解明することによって,不快情動に対するより適応的な情動調整について検討することを目的としている。 平成30年度は,不快情動に対する接近的な態度を検討すべく,乳幼児の保護者および大学生を対象に不快情動を抱く場面や不快情動の調整方法について自由記述回答による調査を行った。KJ法による分析を行った結果,乳幼児の保護者と大学生ともに不快情動への態度として,情動調整に対する回避的な態度など不快情動の低減を志向する態度,および,不快情動をそのまま受け入れようとする受容的な態度が,平成29年度の調査と同様,多く抽出された。一方で,本研究で概念化を目標とする不快情動を活用しようという接近的な態度も抽出され,「不快情動への開放性」に関する一側面が明らかにされた。 さらに,乳幼児の保護者に対する調査において,一貫して統制可能性が低い状況では,不快情動に耐えようとする態度による情動調整が,一貫して統制可能性が低いとはいえない状況では,不快情動をできる限り排除したいという態度による情動調整が行われる一方,比較的統制可能性が高い状況では,不快情動に直面しようとする態度による調整が行われていることが明らかとなり,不快情動調整方略は,状況の統制可能性の程度による影響を強く受けることが示された。ただし,不快情動に対する態度の個人差は大きく,統制可能性が比較的低い状況でも不快情動に対する開放的な態度による情動調整を行う保護者も少なからず確認されたため,「不快情動への開放性」の発達過程を検討する意義も示された。 なお,本研究結果の一部は,平成30年度日本発達心理学会第30回大会にて学会発表を行った。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成30年度に行う予定の調査について,調査協力者数の確保に多くの時間を要した。しかし,その結果,調査を協力いただいている施設との協力体制を築くことができた。来年度は,この協力体制をもとに,円滑な調査実施を行なっていく予定である。
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今後の研究の推進方策 |
平成31年度は,平成29・30年度に実施された保護者・学生調査をもとに作成された「不快情動に対する開放性」に関する尺度を中心に据えた調査を実施し,状況の統制可能性を考慮しつつ「不快情動への開放性」が不快情動回避行動を抑制し,意思決定行動を促進するかについて,検討を行う。 そのうえで,とくに保護者に注目し,不快情動が喚起されやすい子どもの泣き場面で,「不快情動への開放性」が子どもの不快情動に寄り添った接近的な子育て行動を促すかについて検討する。具体的には,保護者の「不快情動への開放性」が子どもが表出した不快情動を受容し,応答的な子育て行動を促すかについて検討する。 なお,これらの研究成果は,日本発達心理学会や日本キャリア教育学会にて,学会発表や学会誌への投稿により行っていく予定である。さらに,研究協力者には,研究成果公開パンフレットを最終年度に作成し配布するとともに,インターネットでも公開する予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
調査協力施設との調整で平成31年度に複数の調査を行うこととなった。そのため,平成30年度のデータ入力補助者への人件費の支出を抑える必要があった。この人件費については,平成31年度で支出することを予定している。
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