| 研究課題/領域番号 |
17K14386
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| 研究機関 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所 |
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研究代表者 |
内出 崇彦 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 地質調査総合センター, 主任研究員 (80713049)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 地震学 / 動的誘発地震 / 静的誘発地震 / 地震波可聴化 / 茨城県北部の地震 |
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| 研究実績の概要 |
前年度に作成した地震波可聴化システムによる地震波可聴化を進め、2018年北海道胆振東部地震のデータは即時、可聴化を実施した。しかし、2011年東北地方太平洋沖地震で聴取できたような明確な動的誘発地震は確認できなかった。この結果を踏まえて、地震波可聴化システムの改良すべき点を挙げ、同システムを改修した。その結果、より多数の地震波形データを同時に可聴化することが可能になった。これと並行して、深層学習を用いた地震検出についても検討を始めた。
2011年東北地方太平洋沖地震によって静的に誘発された地震であると考えられる2011年・2016年茨城県北部の地震について、6年程度の極めて短い間隔でほぼ同一の断層を壊した可能性について検討した。余震分布からは、2011年と2016年に破壊された主たる断層は同一であることが確認された。地震波形データを用いた断層滑りインバージョン解析の結果、2011年(2回)と2016年の断層滑り領域、応力解放領域はほぼ相補的な関係にあることが明らかになった。また、GNSSデータ解析によって、2011年から2016年までの間に断層面にかかったと考えられる応力は、M6級の地震を再発させるにはあまりに微小であると推定された。したがって、2011年(2回)と2016年の地震は、いわゆる繰り返し地震ではなく、同一断層上の異なる領域に蓄積した弾性エネルギーによって発生したと結論付けた。この成果は論文にまとめ、現在投稿準備中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
地震波可聴化による動的誘発地震の聴取に難航している。地震波による動的応力変化の計算への着手が遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
地震波可聴化による聴取限界を、小地震の地震波可聴化によって確認した上で可聴化の利用について検討する。深層学習などの手法によって、イベント検出を試みる。地震波による動的応力変化の計算に着手する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額は、年度当初の予算の1%未満である。無理に使い切ることは避け、次年度予算と合わせて使用することで効率的に活用する。
次年度使用額は金額が微小であるため、これによって補助金使用計画を変更することはない。当初の予定通り、令和元年度も経費執行を行う。
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