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提案手法を用いることで，従来の試験信号を用いる診断手法とは異なり，建造物の健康状態の常時モニタリングが可能となる．特に安全確保が必要な都心の高層ビル等においては，地下鉄 や幹線道路等からの振動・騒音など，常に多くの環境雑音にさらされており活用が期待できる.また，大震災直後で従来の診断が困難な状況においても，避難するべきか否かの判断が可能となることから，熊本地震のような余震による倒壊での被害を減らすことができる．さらに，震災時の建造物トリアージ情報共有網が実現できれば，大地震発生直後の混乱期であっても街全体の被災状況の迅速な把握が可能となる．
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