| 研究課題/領域番号 |
17K15818
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| 研究機関 | 北海道大学 |
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研究代表者 |
山崎 圭子 北海道大学, 環境健康科学研究教育センター, 特任講師 (60732120)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | AD/HD / 行動抑制機能 / 事象関連脳電位 / Go/No-go課題 / 有機フッ素化合物 / コホート研究 |
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| 研究実績の概要 |
AD/HD(Attention deficit hyperactivity disorder)は注意の不全を中心とする発達障害であり，授業中に立ち歩きを我慢できないなど，日常生活で行動を抑制できないことによる困難が多い。この行動抑制については有機フッ素化合物(PFAAs)曝露による悪影響が指摘されている。そこで本研究では，脳活動のわずかな遅延や減弱を客観的に捉えることが可能な指標である事象関連脳電位(ERP; Event-related brain potentials)を用いて，行動抑制機能とPFAAs曝露との関連性を明らかにする。
平成14年に開始した前向きコホート研究「環境と子どもの健康-北海道スタディ」への参加母児20,929組のうち，PFAAs曝露データがあり平成31年までに8歳を迎える母児約2,200名に郵送により協力を依頼し，同意が得られればERP測定を行う。測定と同時にAD/HDのスクリーニング検査であるADHD-RSを行い，AD/HD傾向のデータも収集する。ERPは行動抑制を測定するための典型的課題状況であるGo/No-go課題を用いて測定を行う。
AD/HDの症状として捉えられている行動抑制機能不全の原因のひとつが環境化学物質による影響であれば，質問票によるAD/HDの総体的評価と合わせて検討を行うことにより，これまでと異なる視点からのAD/HD障害像の理解と，今後の発症予防に役立つと期待できる。また、脳神経系の発達は胎児期に始まるにも関わらず、これまでにPFAAs胎児期曝露と脳神経系発達の関係についてはほとんど検討されておらず，国内外の研究にとって貴重なデータといえる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成29年度は、倫理審査の手続きを完了した9月より、同意が得られた児について予備測定を開始した。Go/No-go課題にはいくつかの種類があるが，本研究ではAX-CPTタイプのGo/No-go課題を用いた。この課題では，ディスプレイ上にアルファベットの文字を次々と呈示し，参加者はAとXが連続で呈示されたときにのみボタン押し反応を行う（Go試行）が、Aの後にXが呈示されなかった場合にはボタン押し反応を抑制する必要がある（No-go試行）。当初の計画どおり、20名程度を測定した段階で予備的に集計を行ったところ，本研究での主な解析対象であるNo-go P3, Go P3, N2, CNVの惹起を確認できた。参加者の特徴との関連性についても解析したところ、Go刺激により惹起したP3振幅は父の学歴が高いほど増強し、妊娠期間が長いほど減衰した。またADHD-RS得点に基づき4群に分けて比較を行ったところ、不注意得点が最も高い群ではGo刺激へのP3潜時が延長し、反応抑制に関わるNoGo刺激へのP3振幅が減衰した。PFAAsについては、統計的なERPとの関連は検出できなかった。現時点で利用できるデータ数が限られていることが原因と考えられる。
課題や測定手順に問題がないことが確認されたため、本測定を実施することとした。当初の計画では本年度中に最小20名の測定を予定していたが、スムーズに本測定に進めたことにより、平成30年3月末までに49名分のERPデータを得ることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は測定のペースをあげるとともに、小中学校の長期休みなどを利用して、可能な限り多くのERPデータを収集する。
データ数が100程度に達した時点で、これまでのデータの再分析を行い、分析する潜時帯を本格的に決定する。参加者の属性との関連について確認するとともに、重回帰分析によりPFAAs胎児期曝露濃度とこれらのERP電位との関連について検討する。さらに，構造方程式モデリングなどの解析手法を用いることにより，AD/HDの総体的評価における行動抑制機能の位置づけを考慮し，AD/HD障害像と発症メカニズムの検討を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
ERPについて予備測定を行い、課題や測定方法に問題がないかどうかを確認した後に本測定を行う計画であったこと、倫理審査が終了するタイミングが予測できなかったことから、本年度の測定人数を確定せず最小で20名、最大で100名と幅をもたせた計画を立てていた。実際には、20名の予備測定で問題は見当たらなかったためスムーズに本測定へ移行したが、倫理審査終了後の9月より測定を開始したため、最大人数の100名には至らなかった。参加者の謝金とデータ測定にかかる人件費が計画よりも減少したため、次年度使用額が生じた。次年度は本測定に必要な参加者謝金、人件費に使用する。また、データ数が増えたことにより解析に高性能のコンピュータが必要であることが明らかとなったため、その購入に充当する予定である。
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