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胎児の中枢神経系の発達は妊娠12~20週に細胞分裂が盛んになることから、妊娠8~12週に21トリソミーを診断し、中枢神経系の形成期に間葉系幹細胞を移植す ることで高次脳機能障害を軽減できる可能性がある。申請者は、母体由来の脂肪組織間葉系幹細胞に着目し、脳神経細胞の再生と機能改善を目的とした胎児治療 法の開発に取り組んでいる。この研究の特色は、本法をヒトに応用した場合に最も問題となる移植細胞を生着率の低さを解決するため、免疫系に拒絶されにくい 母体由来の脂肪組織由来幹細胞を妊娠中に採取精製して、胎児に投与することで生着率を高めることが可能な点にある。本研究において、マウスで脂肪組織由来 間葉系幹細胞を胎仔脳室内投与により、移植細胞が胎仔の脳内に生着することを見出している。さらに、胎仔に投与した幹細胞が神経細胞に分化することを明ら かにしている。さらに現法を用いることで、母体の脂肪組織間葉系幹細胞を使った場合に同種の脂肪組織間葉系幹細胞に比較して、移植早期に細胞傷害性T細胞 の誘導が少なく、炎症性サイトカインの発現を低下させ抗炎症性サイトカインの発現を上昇させることで移植片の生着率が向上し、移植片の生着の妨げとなる母 体の免疫反応を抑制し移植早期の生着率の向上に成功している。この成果はダウン症児の高次機能障害の改善を目的とする胎児治療に母体の間葉系幹細胞を用い ることで道を開く画期的な方法であると考える。本研究成果は、出生前診断により早期治療介入が可能となった染色体疾患や遺伝性疾患をもつ胎児に対する胎児 治療の可能性を示すものである。
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