• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2017 年度 実施状況報告書

光干渉断層計を用いた垂直性歯根破折のメカニズムの解析

研究課題

研究課題/領域番号 17K17120
研究機関東京医科歯科大学

研究代表者

飯野 由子  東京医科歯科大学, 歯学部附属病院, 医員 (90778458)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
キーワード歯内療法 / 光干渉断層計 / 根管治療 / 根管形態
研究実績の概要

垂直性歯根破折(VRF)は、齲蝕や歯周病と同様に、歯を喪失する原因となる。これまでVRFと根管治療との関連が指摘されている。しかし、具体的な発生メカニズムは未だ解明されていない。その原因の一つとして、非破壊的検査が困難であったことが挙げられる。近年、画像診断技術が発展し、微細な亀裂を非破壊的に検出することが可能となった。そこで、本研究課題では、光干渉断層計(OCT)を用いて、根管治療過程における亀裂発生の検出および解析を行い、そのメカニズムの解明を行うことを目的とした。
今年度は、まず根管治療を行う前の解剖学的形態の検出に焦点をあてた。すなわち、ヒト抜去上顎小臼歯を用いて、OCTによる歯髄腔の検出および根管形態の検出精度を歯科用コーンビームCT(CBCT)、歯科用実体顕微鏡(DOM)、マイクロCTによる検出精度と比較した。ヒト抜去上顎小臼歯を切縁から約2mmずつ切断し、1)歯髄腔検出までの残存象牙質厚みの計測、2)歯髄腔の有無、3)イスムスの有無、4)側枝の有無、5)根管数を評価した。その結果、1)残存象牙質の厚みは、マイクロCT-CBCT、マイクロCT‐OCT、CBCT-OCT間で、それぞれ強い相関関係を示した(Pearson’s correlation coefficient)。2,3,4)OCTは歯髄腔およびイスムスの検出における感度はそれぞれ0.90、0.84、また特異度はそれぞれ0.80、0.71を示した。OCTおよびDOMでは、側枝は検出されなかった。5)OCT、CBCT、DOMで検出された根管数はいずれもマイクロCTで検出された根管数と強い相関関係を認めた(Spearman’s correlation)。以上より、OCTにより歯髄腔や根管、イスムスを正確に検出できる可能性が示された。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

本年度は研究課題を進める上で土台となる解剖学的形態の検出を重点的に検討した。In vitroにおける従来の破折線評価方法としては、破壊的評価法としては切片を作製し、メチレンブルー染色をして拡大視野下にて観察する方法、もしくは非破壊的評価方法として、マイクロCTを撮像して観察する方法が挙げられる。しかし根管充填剤のようなX線造影剤がある場合はその影響を受け、アーティファクトにより微細な亀裂を検出できない場合がある。OCTはX線を使用しないため、X線造影剤を含む根管充填剤が存在してもその影響を受けずに、亀裂の検出を非破壊的に行うことができると考えられる。本年度の研究実績により、OCTで得られる画像は、マイクロCTで得られる画像と強い相関関係にあることが示された。今後、OCTにより根管治療過程における亀裂発生の検出および解析が期待される。
今年度の研究報告として、英語論文1編を国際誌に投稿中である。

今後の研究の推進方策

今後は研究計画に基づき、抜去歯を用いて亀裂モデルを作成する。Micro CT, OCTによる亀裂検出の比較検討を行う。また根管形成・根管充填・長期保管後の各ステップにおける亀裂の有無・形状・部位をMicro CT、OCTにて評価する。さらに歯根破折の起始点となる亀裂の発生を探索する。

次年度使用額が生じた理由

(理由)計画では、初年度に国際学会発表、学会誌投稿を予定していた。そのため、旅費・投稿料を計上していたが、次年度に発表を持ち越した。
以上のことから、次年度使用額が生じた。
(使用計画)初年度に計上していた学会投稿料が本年度に生じると考えられる。また国内外での研究報告も引き続き積極的に行っていく予定である。次年度使用額はそれに活用される計画である。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2017

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] 口内法撮影 と歯科用CBCT を用いた根尖性骨欠損の評価.2017

    • 著者名/発表者名
      笠原由伎,小松恵,飯野由子,浦羽真太郎,海老原新,興地隆史.
    • 学会等名
      第38 回日本歯内療法学会学術大会

URL: 

公開日: 2018-12-17  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi