| 研究課題/領域番号 |
17K17497
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| 研究機関 | 秋田大学 |
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研究代表者 |
永田 美奈加 秋田大学, 医学系研究科, 講師 (10461716)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 高齢者看護 / 高齢者介護 / 腰痛 / 腰痛予防対策 |
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| 研究実績の概要 |
高齢者ケアの現場では介護・看護職員の腰痛の増加が顕著である。腰痛は離職意向にも影響しているといわれ、早急な取り組みが必要である。本研究の目的は高齢者ケアに従事する介護職・看護職の腰痛と腰痛予防への取り組みの実態、腰痛と生活や環境を含む要因との関連を明らかにすることである。30年度は、高齢者ケアに従事する介護職・看護職の腰痛に関する全国調査結果から主に、腰痛と腰痛予防の取り組みの実態に関する分析を行った。
全国の介護保険施設400施設の介護職・看護職を対象とした調査を行い（各施設5名に協力を依頼）、641(32.1%)より回答を得た。
１．腰痛があると回答した者は全体で約4割、治療を受けていたのは2割であった。腰痛予防への取り組みに関して、腰痛予防についての研修受講なし4割、職場にマニュアルがない・分からないは合わせて7割であった。腰痛予防ベルトやサポーター使用ありは5割であった。福祉用具の使用状況として、スライディングシート・ボード（移乗・移動介助時に用いるすべる素材のシート・ボード）、移動式リフトの使用はいずれも3割以下にとどまり、職場に用具がないと回答した者は4割を超えていた。福祉用具を使用しない理由で最も多かったのは人手不足、次いで用具不足、時間不足、使用方法が分からない、の順であった。その他、使用するのが面倒である、購入資金がない、要望しても購入してもらえない、等が挙げられ、環境や経済面の理由もあることが分かった。
２．腰痛があると回答した者において職場に腰痛予防マニュアルがない、心身の健康状態がよくない、睡眠の質がよくないと回答した割合が高かった。今後、腰痛と日常生活、職場環境を含む心理的要因との関連について、詳細な分析を行う予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
30年度は予定していた全国調査（前年度から30年度にかけて）の実施と結果の分析を行った。
腰痛の実態と腰痛予防の取り組みについての分析が終了し、腰痛と関連要因に関して学会発表することが確定している。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでの分析の成果を学会にて報告する。また、腰痛と日常生活、職場環境を含む心理的要因との関連について引き続き分析を行い、成果を報告できるよう努める。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
30年度は主に調査にかかる郵送費の支払い、データ入力作業依頼費、分析用コンピューター購入のために使用した。データ入力費とコンピューター購入費が予定より少ない額であったため、その残金と併せて、次年度は学会発表のための旅費、分析補助における人件費に必要な費用として使用することを計画している。
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