| 研究課題/領域番号 |
17K17554
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| 研究機関 | 兵庫医療大学 |
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研究代表者 |
足立 安正 兵庫医療大学, 看護学部, 助教 (20708490)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 父親 / 育児 / 出生前教育 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、0歳児をもつ父親に対する教育プログラムを開発し、その効果として父親の育児行動と母親の育児負担の変化を検証することである。平成29年度は次の2つの調査を計画していた。
１．父親の育児行動の実態と母親の育児負担との関連
①平成29年9月16日～平成29年10月15日生まれ及び②平成29年11月16日～平成29年12月15日生まれの子どもをもつ、A市在住の両親663組を対象者として、自記式質問紙を用いた縦断調査を実施した。調査時期は子どもが生後1-2か月及び生後5-6か月時点の計2回である。①については1回目の調査では父親調査の回収率38.4%、母親調査の回収率49.2%、両親ペアでは37.5%であった。2回目の調査を終了時点では、父親調査の回収率31.7%、母親調査の回収率42.9%、両親ペアでは30.8%であった。②については、1回目の調査を終え、平成30年5月中旬に2回目調査を実施する予定である。
２．地方自治体が実施する出生前教育プログラムに関する全国調査
既存の研究をもとに調査項目を抽出し、調査票(案)を作成した。その後、調査票の妥当性を検証するために、地方自治体で出生前教育プログラムを実施している保健師に調査票(案)の検証を依頼した。その検証を受けた上で調査票の作成を行った。平成30年度初めに倫理審査委員会の審査を経て学長の承認を受け、平成30年7月頃に郵送調査を実施する予定にしている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
両親に対する縦断調査はおおむね計画通りに進展しているものの、全国調査については調査票(案)の妥当性検証に時間を要したため遅れている状況にある。
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| 今後の研究の推進方策 |
両親に対する縦断調査については、平成30年夏頃に調査票の回収を行い、速やかに入力を行った後に、父親の育児行動の実態と母親の育児負担との関連についての分析を行う。
全国調査については、平成30年夏頃に郵送調査を行う予定にしている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成29年度は計画していた全国調査について、調査票の作成ができた状況で郵送調査の実施には至っていない。そのため、当初予定していた調査票及び封筒の印刷、調査票の郵送と回収に係る費用を支出しなかったため、次年度使用額が生じた。平成29年度に実施を予定していた全国調査を、平成30年7月頃に実施し、それらの費用を支出する計画である。
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