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平成29年の調査では、摂取した食品とともに「誰と」「どこで」食べたかの情報を収集し、少なくとも当該村落の住民は個食傾向が強いことが明らかとなった。
翌平成30年の調査では、個食傾向の背景には、個食がしばしば問題視されている欧米や日本とは異なった家族のありかたがうかびあがった。また、食物に対する、身体に良い・悪いという判断は、若年齢層ではメディアや学校教育が強く影響するのに対し、高齢層では自身の経験に基づいておこなわれるという特徴がみられた。
平成31年の調査では過去にさかのぼった身体計測の記録から、児が離乳するタイミング以降、WHOの成長曲線を離れ低栄養に傾くケースが増えることが示された。
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