| 研究課題/領域番号 |
17K17655
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
川越 至桜 東京大学, 生産技術研究所, 講師 (20598289)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | STEM教育 / 横断教科型 / 教育コンテンツ / アクティブ・ラーニング / ICT教育 |
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| 研究実績の概要 |
近年、グローバル規模で産業構造が変化しているため、イノベーションを作り出す次世代の人材育成は重要な課題である。我が国では、次期学習指導要領の改訂が進められれており、アクティブ・ラーニング（主体的な学び）や横断教科型授業などの導入が計画されている。これらのニーズに対応する教育コンテンツの開発と、そのための環境整備は必要不可欠である。
本研究では、高大接続を充実化し、工学を軸として大学で行われている研究を、初等中等教育向けのSTEM教育コンテンツとして開発し、普及を行う。また、International Schoolと連携して、グローバル社会に対応した教育コンテンツを開発する。そして、効果的な活動が実施できる連携体制およびコンテンツ作りを体系化することを目的としている。
これまでに、工学研究と初等中等教育過程の科目の関連を示し、かつ、科学技術の社会的な役割や意義が理解しやすい横断教科型のSTEM教育コンテンツの開発を行なった。コンテンツは探究型学習やアクティブ・ラーニング、ICT教育を見据え、タブレットやスマートフォンでも利用可能なものとなっている。また、これまでの初等中等教育との連携について整理・課題を分析することで、新たな連携システムを構築した。
1. 教育コンテンツの開発：横断教科型（理科、数学、社会科、技術家庭科等）教育コンテンツとして、探究型学習やアクティブ・ラーニングを見据え、タブレットやスマートフォンでも利用可能な教育コンテンツを開発した。特に、研究機関でしか実験できないような工学実験などを教材に盛り込み、より実感を伴った教育コンテンツとなっている。また、テキスト（利用マニュアル）も合わせて制作した。
2. 連携システムの開発：これまでの初等中等教育機関との連携を発展させて、横断教科型のSTEM教育を強化していくための新たな連携システムを構築した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
本研究では、高大接続を充実化し、工学を軸として大学で行われている研究を、初等中等教育向けのSTEM教育コンテンツとして研究開発および普及を行うとともに、効果的な活動が実施できる連携体制およびコンテンツ作りを体系化することを目的としている。
現在まで、工学研究と初等中等教育過程の科目（理科、数学、社会科、技術家庭科等）の関連を示し、かつ、科学技術の社会的な役割や意義が理解しやすい横断教科型のSTEM教育コンテンツの開発を行なった。コンテンツは探究型学習やアクティブ・ラーニング、ICT教育を見据え、タブレットやスマートフォンでも利用可能なものとなっている。加えて、研究機関でしか実験できないような工学実験などを教材に盛り込み、より実感を伴った教育コンテンツとすることができた。更に、テキスト（利用マニュアル）も合わせて制作することができ、また、これまでの初等中等教育機関との連携を発展させて、横断教科型のSTEM教育を教科していくための新たな連携を構築することができた。
2年目以降に計画していた教育コンテンツの活用・普及については、すでに初等中等教育現場で使ってもらい、アンケート調査を行っている。そのため、当初の計画以上に進展していると言える。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究開発をした教育コンテンツについて、引き続き、初等中等教育機関へ貸し出しやWEB配信を実施し、利用者に対してアンケート調査の実施と分析を行う。その後、アンケート調査結果を考慮し、教育コンテンツを改善・改訂し、英語化を検討する。効果的なSTEM教育が実施できる連携体制およびコンテンツ作りにむけて改善を図る。
1. 教育コンテンツの活用および普及：研究開発した教育コンテンツを、初等中等教育機関へ貸し出し、WEB配信を実施する。アンケート調査を実施し、利用実績や利用時の課題などを分析することで、効果的に使用するために必要な点を整理、課題を抽出し、改善を図る。
2. 教育コンテンツの英語化の検討：研究開発した教育コンテンツの英語化を検討する。
3. 連携システムの強化：構築した連携システムにInternational school等を加えることで強化し、この連携システムに基づいてSTEM教育活動を実施することで、初等中等教育機関との新たな連携を進めていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
教育コンテンツ開発費用が当初見積額よりも費用がかからなかったため次年度使用額が生じた。次年度使用額と翌年度分とを合わせ、開発した教育コンテンツの改善・改訂、および、教育コンテンツの英語化を検討、英語版教育コンテンツの研究開発に使用する予定である。また、開発した教育コンテンツについて国内外の学会等での発表といった普及に向けた活動に使用する予定である。
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