| 研究課題/領域番号 |
17K17699
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
森脇 愛子 東京学芸大学, 障がい学生支援室, 講師 (50573557)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 多職種連携協働 / 多職種連携教育 / 発達支援 / 発達障害 / 学びの過程 / コンピテンシー / PAC分析 |
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| 研究実績の概要 |
発達障害児者への発達支援専門職にとって、今や多職種連携協働（Interprofessional Work：IPW）実践力は必須であり、現役・養成課程に限らず段階に応じて学ぶべき事柄である。本研究はIPW実践をささえる専門職の学びの過程と、効果的な機会・環境・方略等の促進要因解明を目的とする。後方視的／前方視的な研究アプローチにより計画立案した。
＜研究１：後方視的アプローチ＞IPW熟達者の回顧的報告から、連携実践力の学びの過程を探索する面接調査を行った。連携実践力をコンピテンシー；Competencyモデルに基づき「人に備わる潜在的能力と、環境へ能動的に働きかける効力感」という概念含む汎用的能力と定義した。面接ではPAC分析を用いて連携コンピテンシーの重要エレメント抽出と認識構造を分析した。職種・経歴・所属・教育システム等で独自性のある認識構造が示されたが、共通して連携状況を俯瞰的モニターする力、ジェネリックスキルと戦略的・能動的チーム形成、他職理解と差異から自職役割を見出す力等の必要性が抽出された。また対象者の幸せ・QOLを目的とする原則徹底、支援行動の即時性・現実性・効率性のためのセルフコントロールが中核にあると伺えた。専門職には個々に確固たる学び方を認識し、ロールモデル、社会資源活用等の特徴的な学びの促進要素があった。
＜研究２：前方視的アプローチ＞連携初心者や養成段階の人への多職種連携教育（Interprofessional Education：IPE）を行い、連携実践力を学ぶ過程の追跡的検討を目的とする。今年度は学校教員養成課程学生を対象としたIPE効果検証（パイロットスタディ）を行った。パネル形式IPEは学生の連携実践へのレディネス、特に他職理解、連携実践の志向性、高い費用対効果の学び方認識にプラスに働いた。成果は次年度実施予定のIPEプログラムへ反映させる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
＜研究１＞当初、面接調査は短時間かつ多数の参加者への施行を予定していた。プレ調査段階で、個々の専門職の経験により連携協働の形態は多様で、特に携わる事例への熱い想いを受けて調査項目を追加することとした。またPAC分析の導入に伴い1人の面接に時間をかけ、丁寧な聞取りを行いより深い質的分析を重視することとした。当初予定より達成度は低いが質的に十分な情報量が得られている。
また連携実践力を考える上で「コンピテンシー」概念、専門職の学び方の状況（OJT、プライマリー制度、マルチライセンス、Self-help education等）への理解が必要と考えられたため、用語・制度・状況に関する文献調査を行うことに時間を費やした。
＜研究２＞29年度はIPE実施の準備段階とした。まずパイロットスタディとして連携初学者（教育学部学生）対象のIPE効果検証を学会発表及び論文化した。IPWは近年教育・リハビリ・心理関連の学会で非常に注目されるが、IPE実践研究の報告がなく多くの専門職から関心を得た。
次に、30年度のIPE本実践に向けて自主研究会メンバーとともに企画立案中である。実践フィールドを準備していたが、研究代表者の異動に伴いフィールドの変更を余儀なくされた。一方でIPEの企画参加希望者の所在地域も拡大しており、継続的に参集する学習セッティングの限界を感じる。その中、現職（異動先）では多様な学習スタイルへの対応方法を学べる環境ができた。参集セミナー形式だけではなく、ウェビナー等のテクノロジー活用を含む学習機会の在り方、ユーザビリティの高いインターフェイスの利用、アクティブラーニング等の自己学習手法を導入すると、問題解決とともに更なる学習効果が期待されると分かった。これは日々臨床活動に多忙な専門職の働き方にも考慮した学び方の提案にもなり、発達支援現場での適用や発展に向けて検討を続けている。
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| 今後の研究の推進方策 |
＜研究１＞面接調査の参加者数を増やし、後方視的な学びの過程モデルの検討を行う。専門職の学びの過程に関わる環境等の関連要素や、連携コンピテンシーの構成要素にも注目して分析を行う。アウトカムは学会および論文で公表する。
＜研究２＞IPE実践による前方視的な学びの過程モデルと効果検証を行う。はじめに、実践フィールド・対象者の確定、参加者エントリー方法、学習方略の選定について、多職種メンバーとともに検討する。IPE暫定プログラムを参考にしながら、実践を通して内容・方法をブラッシュアップする。実践経過およびそこから得られた成果について学会および論文で公表する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今年度未使用額が出たのは、研究１の面接調査の対象者を数十名の単位で予定していたが、成果にも記したとおり、1名の面接を丁寧に、追加項目と分析方法を再検討したことで質的に深める調査と切り替えたことにある。データ分析等の謝金を当初予定よりも使用しなかったことにある。また研究１の進度に応じて研究２のプログラム企画を遅らせたため、関係者旅費などが少なく、また会場も所属大学でまかなえたため、残金が出た。
次年度は、プログラム企画を主とするためミーティングのための旅費、プログラム実施に係る物品購入・会場費などで使用額が増える予定である。またプログラムにはICT活用して、ウェビナー実施なども行う予定であるため機器やソフトにかかる費用を計上する。
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