| 研究課題/領域番号 |
17K17745
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| 研究機関 | 上越教育大学 |
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研究代表者 |
玉村 恭 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (50575909)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 能楽 / 伝統芸能・伝統音楽 / 教授法 / 学習法 / 素人 / アマチュア |
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| 研究実績の概要 |
研究計画に基づき、（１）伝統音楽を取り巻くメディア環境についての調査、（２）能楽における素人・アマチュア演奏家の動向についての調査を行った。（１）は当該ないし隣接領域の先行研究にあたり、伝統音楽を含めたようなジャンルにおいてメディア環境の激変があったこと、それが社会の動向（文化観の解体・再編）と連動するものであったことを確認した。（２）は『能楽』をはじめとする明治～大正期の雑誌や各種記録（『梅若実日記』など）にあたり、「素人」の多彩で活発な活動があったこと、その活動が一定の社会的インパクトを持っていたことが確認できた。具体的には、能楽に関する言説圏においていわゆる「素人」にあたる人々に発言権が認められており、彼らの言動が能楽界の動向に影響力を持っていたらしいことが、彼らの発言や行動が雑誌などに「記録」されているのみならず、それを玄人や研究者など能楽文化の中枢にいる人々が一定の重みをもって受け止めていることからわかる。また、地方で活動する能楽師にインタビューを行い、いわゆる「家の出」ではない能楽師がキャリアをどのように形成しているかについて聞きとりを行ったが、そこでも、広い意味での「素人文化」の存在が能楽界全体の動向をいわば陰で支える役割を歴史的に果たしてきたこと、しかしそのようなマージナルな領域で行われていた（いる）ことは、やはり、「芸道」のような言葉でイメージされるものとはかなり違っていた（いる）らしいことが示唆された。以上の点を、中間的な報告ではあるが、学会と研究会での口頭発表で報告した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
上に書いたとおり、（１）（２）の点ともに大要を把握することができた。しかし、より具体的な部分に踏み込むことが現時点ではあまりできておらず、今後についても決して楽観はできない。一つには、能楽の稽古人数や地域ごとの分布などを数量的に把握することは、見かけ以上の困難を伴うものであることが明らかになってきた。明治期の雑誌には、ある地方の能楽の教授者とそれぞれの入門者をリスト化しようとするような試みが散発的に見られるが、いずれも未完に終わっている。近代化初期から相当数の稽古人口があったらしく、一地方であっても記録が追い付かない状況であったことがうかがえる。加えて「素人」と「玄人」の境界も現在に比べると曖昧であり、「入門」「弟子入り」といった観念がどのくらい根付き、機能していたのか疑問で、「素人の動向」をそれとして切り出してくるのがたいへんに難しい。さらに、例えば「稽古」と呼んでいいのかわからない不定形の催しが多く見出されるなど、現象の輪郭が曖昧で人々が実際に何を行っていたのかを確たる形で把握することが困難である。本研究はもともと定量的な「記録」に馴染みにくい部分を探求するものではあるが、今後さらに資料収集の範囲を広げるとともに「読み」の精度を上げ、行間を読み取り断片的な情報を拾い上げていくことが必要になる。
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| 今後の研究の推進方策 |
初年度に着手した作業を引き続き進めていく。資料収集を精力的に行うとともにさらに行間を読んでいく。古い雑誌や文献の一部がデジタルデータの形で保存されているが、所蔵が拡散しており網羅的な調査がしにくい。資料調査のためのまとまった時間を取ることが今後も必須である。また量的な把握とは異なるアプローチも試みているので、こちらの部分を強化していく。具体的には、能楽師または能楽実践者に対する聞き取り調査である。新潟県をはじめとする地方には、素人・玄人を問わずいわば草の根レベルで能楽を実践する人々がいる（いた）。彼らがどのような活動を行っている（いた）か、どのように能楽と出会い、どういったキャリアパスを歩んできたのかを聴き取ることで、地方において（いわゆる「中央」の「正統的」なあり方とはやや様相を異にする場で）能楽がどのように実践されていたのかを質的に把握することが期待できる。またこの作業によって、伝統的な技芸を持つ人々のキャリア形成の問題や地方における能楽享受の問題を考えるにあたって、資料価値の高い情報が得られるであろう。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
調査に係る経費（文献収集、複写、人件費）の支出が予定より若干少なかった。古書店を経由した資料の入手で一部手間取り支出が遅れたこと、および、調査で得た資料の整理のための学生雇い上げを予定していたが校務などとの関連で執行できなかったことなどが理由である。翌年度調査のための経費として繰り越し、し残した作業についてはいずれも早い段階に執行する予定である。
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