| 研究課題/領域番号 |
17K17994
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| 研究機関 | 神奈川県立保健福祉大学 |
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研究代表者 |
小池 友佳子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 助教 (80714104)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 要支援高齢者 / 身体活動 / 関連要因 / 促進 / 介護予防 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、要支援高齢者（以下、要支援者）の運動習慣（身体活動）の促進・阻害要因を量的および質的に明らかにすることである。2年目である平成30年度は、平成29年度に行った量的分析の研究成果について学会発表を行った。
①要支援者における身体活動に対するヘルスリテラシーと社会的サポートの影響を明らかにするとともに、その影響が健常高齢者と異なるか否かについて分析した。研究成果については現在、学会誌に投稿中である。
②要支援者の介護保険サービスの利用パターンによって身体活動の頻度に差があるか否かを分析した。サービスの利用パターンは、訪問系サービスのみ利用、通所系サービスのみ利用、訪問系サービスと通所系サービスの併用、訪問・通所系サービス以外のサービス利用もしくは介護保険サービス未利用（以下、未利用とする）の4種類とし、分析に際しては未利用を基準カテゴリーとした。分析の結果、未利用との対比でみた場合、他のサービス利用パターンにおける身体活動の頻度にそれぞれ有意な差は認められなかったが、交互作用をみるとADL、性とサービス利用パターンとの間で有意な交互作用が見られた。障害が重い人では訪問系サービスを利用している場合、身体活動の頻度が低く、女性で訪問系サービスを利用している場合に身体活動の頻度が高かった。
加えて、要支援者における身体活動の促進・阻害要因の質的分析の実施に向けて、フィールドとの対象者抽出に伴う調整を進めた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
量的分析の研究成果においては、学会発表等での公表がおおむね順調に行えたが、質的分析のための面接調査の実施においては、フィールドとの対象者抽出に伴う交渉が難航し、フィールドおよび抽出方法の再検討などに時間を要したこと、申請者の産前産後休暇の取得により研究を中断せざるを得なかったことから、年度内の調査開始には至らなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成31年度は産後休暇および育児休暇を取得するため、研究を中断する。研究再開予定日は令和2年4月1日である。
１．量的分析：②の研究成果について学会誌に投稿する。
２．質的分析：調査フィールドを変更し対象者の抽出方法の決定を行う。研究再開後、研究倫理審査申請を行い承認が得られた後、要支援者20名程度に対して面接調査を実施する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初の計画では、質的分析の調査対象者の抽出と協力依頼、面接調査の実施を年度内に開始することにしていた。しかし、フィールドとの対象者抽出に伴う交渉が難航し、フィールドの再検討などに時間を要したこと、申請者の産前産後休暇の取得による研究中断により、面接調査の実施には至らなかった。上記の理由から、平成30年度に執行予定であった調査対象者への協力依頼や調査実施に係る研究費の繰り越しが必要となった。
使用計画として、繰り越した研究費は研究再開後、調査対象者への協力依頼のための通信費や、面接調査実施に係る交通費・謝礼、音声データ反訳費などに充てる。
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