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本研究では、東日本大震災被災地における災害公営住宅の居住形態および地域コミュニティの形成状況が心身の健康に及ぼす影響について明らかにすることを目的とした。
「東日本大震災津波被災地域における災害公営住宅の居住環境」の検討では、災害公営住宅の物理的居住環境は戸建・長屋と集合住宅で異なり、社会的環境は居住地域により異なることが示唆された。今後、このような環境の違いが住民の健康に及ぼす影響を検討することが必要であることが浮き彫りになった。
「東日本大震災津波被災地域における災害公営住宅住民の精神健康度不良とその関連要因」の検討では、災害公営住宅住民の精神健康度不良者は一般人口よりやや多く、震災後間もない期間の体調不良による影響が長期化し、更に社会経済的要因が寄与していることが示唆された。長期的な支援に当たり、低身体活動や睡眠障害がある場合は精神健康度不良を念頭においた対応が必要と考えられた。また、「東日本大震災津波被災地域における災害公営住宅住民の主観的健康感不良とその関連要因」の検討では、災害公営住宅住民の主観的健康感不良者は一般人口よりやや多く、心身の健康状態だけでなく経済状況が不良であることが示唆された。主観的健康感不良者に対しては、将来の疾病発症や死亡のハイリスク者であることに留意した上で、現在の心身の健康状態のみならず、被災状況を踏まえた経済環境の悪化を考慮して対応することが肝要であることが明らかになった。上記2つの検討結果では、精神健康度不良や主観的健康感不良は居住環境・居住地域による違いを認めなかった。
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