| 研究課題/領域番号 |
17K18128
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| 研究機関 | 東京音楽大学 |
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研究代表者 |
福田 裕美 東京音楽大学, 音楽学部, 准教授 (50633624)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 民俗芸能 / 劇場ホール / アートマネジメント / 文化政策 / 文化財政策 |
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| 研究実績の概要 |
日本の民俗芸能が演じられる場として、土地の行事等での伝承のほかに、土地を離れて多様な目的をもって企画される民俗芸能公演があるが、その公演の企画運営に係る方法論は確立されるに至っていない。一方で文化財政策との関わりの中で土地で伝承される民俗芸能の保護から、特に舞台化され再創造された民俗芸能公演が切り離されてきたことは日本独自の展開である。本研究では、民俗芸能公演に関わる各団体の現地調査とそれに基づく分析を主軸としながら、あわせてその土地での伝承に係る現地調査とこれまでの民俗芸能公演の系譜に係る歴史調査を行うことで、伝承と創造との関係性の中に民俗芸能公演の企画運営の方法論を提示し、その先に人材の育成も視野に入れた「民俗芸能公演のアートマネジメント論の基礎」を構築することを目的とする。
2020年度に引き続き、2021年度も新型コロナウイルス感染症感染拡大の影響を受けて、現地調査や対面でのインタビュー等を全面的に中止せざるを得なかったが、下記について進めた。
・課題１（各団体の民俗芸能公演の実績の整理と直近の公演の内容、運営状況の調査）については、2020年度に引き続き、電話やメールによる調査を中心に進めた。あわせて、2022年度の現地調査の実施に向けて調整を行った。
・課題２（昭和40年代・50年代の民俗芸能公演の資料整理と関係者へのインタビュー）についても、2020年度に引き続き、インタビューを電話にて実施した。
また、これまでに収集した資料の整理を順次行い、あわせて情報の発信について関係者と話し合い検討した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
前述のとおり、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて、2020年度に予定していた課題１（各団体の民俗芸能公演の実績の整理と直近の公演の内容、運営状況の調査）について、a)公演団体、b)運営団体、c)文化施設の調査と課題２（昭和40年代・50年代の民俗芸能公演の資料整理と関係者へのインタビュー）の大半が実施できず、大幅に遅れている。
課題１の調査対象である民俗芸能団体等(a)(b)は2020年度に引き続き2021年度も活動の中止を余儀なくされ、また高齢化が進む小さな集落等のために感染予防の観点から外部からのアクセスが難しく、通信状況が悪い山間部に位置することや高齢化によりインターネットが対応できないなどの理由により、さらに調査が困難になった。
同じく調査対象である文化施設(c)は、2020年度の民俗芸能公演以外のあらゆる公演が中止・延期となりその対応に追われていた状況から少しは好転したものの、本研究への対応はまだ難しい状況にある。
課題２の調査先についても、電話によるインタビューは実施できたものの歴史的な資料の所有者の多くが高齢化しているため、感染予防の観点から資料を見せていただいての調査が困難になった。
以上により、調査全体が大幅に遅れることとなった。
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| 今後の研究の推進方策 |
2021年度は上記のとおり2020年度に引き続き、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて調査の大半が実施できなかった。
一方で、2019年度より統括責任者として推進している、テーマに共通する点がある文化庁の補助事業（文化庁令和2年度大学における文化芸術推進事業「日本とアジアの伝統音楽・芸能のためのアートマネジメント人材育成」）において、コロナによる制約を受けながらも人材育成プログラムを実施する中で、本研究課題に関連した成果や、必要なネットワークを多方面において構築することができた。さらに、本研究課題において必要な視点が多々得られ、2021年度の計画変更に加えて、下記のとおり変更する。
2020年度と2021年度に調査の大半が実施できなかったため、2022年度は、2020年度と2021年度に実施予定だった課題１（各団体の民俗芸能公演の実績の整理と直近の公演の内容、運営状況の調査）について、a)公演団体、b)運営団体、c)文化施設の調査と課題２（昭和40年代・50年代の民俗芸能公演の資料整理と関係者へのインタビュー）の調査を実施する。なお、調査対象については改めて実施可能な調査先を選定する。2020年度後半より課題２のデータベースの構築を開始する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルス感染拡大により、2020年度と2021年度に調査の大半が実施できなかったため。
2022年度は計画を変更して実施する予定である。
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