| 研究課題/領域番号 |
17K18457
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
大河内 直之 東京大学, 先端科学技術研究センター, 特任研究員 (30361679)
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| 研究分担者 |
布川 清彦 東京国際大学, 人間社会学部, 教授 (90376658)
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| 研究期間 (年度) |
2017-06-30 – 2023-03-31
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| キーワード | 視覚障害 / 音声ガイド / 聴覚障害 / 字幕 / バリアフリー映画 / アクセシビリティ / 支援技術 / ユーザビリティ |
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| 研究実績の概要 |
2020年度に作成した15分程度でストーリーが完結するアニメーション映画の調査素材を使って、緊急事態宣言明けの対面による個別調査を念頭に、内部で予備的な調査を実施した。その結果、15分の上映素材では、ストーリーが短すぎて、字幕や音声ガイドの評価に大きな違いが出にくいことが表面化し、再度、調査方法を検討することとなった。
検討の結果、2017年度に作成した1時間程度の上映素材の全ストーリーを活用し、視覚障害者・聴覚障害者・健常者各1名ずつの3名を一つのグループとして、音声ガイド・字幕在りのバージョンを視聴するグループと、音声ガイド・字幕無しのバージョンを視聴するグループにわけ、視聴後に意見交換を行うという調査方法に変更することとなった。また、上記調査の比較検討として、15分の上映素材を使って、視覚障害者・聴覚障害者・健常者の三者を含む総勢30名程度の上映会を開催し、音声ガイド・字幕のないバージョンとあるバージョンを比較視聴したうえで、全体での意見交換を実施することも検討した。
しかしながら、今年度も緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が断続的に発出され、対面での調査並びに情報保障の調整がなかなかつかず、また再度の期間延長が認められたことから、次年度に改めて対面にて調査を実施することを前提に、調査方法の最適化並びに調査素材の再検討を行った。同時に、視覚障害者・聴覚障害者の映画・演劇鑑賞におけるニーズ調査も継続し、また音声合成による音声ガイド提供システムやタブレット端末を活用した字幕配信システム等最新技術の情報収集も行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本年度は、前年度に作成した15分程度で完結するアニメーション映画の素材を使用し、視覚障害者並びに聴覚障害者に対して対面による調査を実施し、バリアフリー映画における詳細なニーズの抽出と評価尺度の確立を目標としていた。
しかしながら、前期は緊急事態宣言が発出され、対面での調査のめどが立たず、そのため、対面調査の実調査素材を使って内部で予備調査を実施することとした。その結果、15分でストーリーが完結する素材では、やはり音声ガイドや字幕の評価に大きな違いが出にくいことが判明し、再度調査方法を検討することとなった。
検討の結果、2017年度に製作した1時間の上映素材を再活用し、個別調査ではなく、視覚障害者・聴覚障害者・健常者を含むグループ単位での調査方法に変更することとなった。また、15分の短編素材も活用し、同三者が均一に参加する上映会並びに意見交換会を実施し、グループ調査との比較検討を行うこととした。
しかしながら、後期についてもまん延防止等重点措置が断続的に発出され、対面での調査環境や情報保障体制の構築がなかなか難しく、また再度期間延長が認められたことから、次年度に改めて対面式での調査を実施することとなった。
上記の理由により、研究の達成度を「（４）遅れている」とした。調査の準備は十分できているため、次年度は遅れている視覚障害者・聴覚障害者に対する調査を速やかに行い、バリアフリー映画におけるニーズの抽出ならびに評価尺度を確立し、本研究の取りまとめとしたいと考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度は、昨年度に再構築した調査方法に基づき、大幅に遅れている視覚障害者並びに聴覚障害者に対する対面調査を早急に実施し、詳細なニーズの抽出並びにデータの収集を行う。また、15分完結の短編映画素材を活用し、視覚障害者・聴覚障害者・健常者が、同じ場面・シーンを観賞する場合、字幕や音声ガイドを介してどこまで場面を共有できているかを検証するための上映会並びに意見交換会を実施する。
これら調査で得られた視覚障害者・聴覚障害者のニーズに基づき、バリアフリー映画等における音声ガイド・字幕の製作及び付与の方法についての評価システムを構築する。また、同評価システムを音声ガイド並びに字幕製作の現場にフィードバックし、同システムを今後の映画をはじめとした映像メディア・舞台芸術等のバリアフリー化製作に反映させていく。
なお、当初予定していた視覚と聴覚の両方に障害を併せ持つ盲ろう者や日本語未学習の外国人に対する調査については、調査素材作成並びに障害当事者に対する調査の大幅な遅れや字幕や音声ガイドを取り巻く情勢の変化、新型コロナウイルスの感染拡大等に鑑み、本研究では直接的な調査を断念し、音声ガイドにニーズのある視覚障害者、字幕にニーズのある聴覚障害者に特化して、調査並びに評価システムの構築を目指すこととする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
＜次年度使用が生じた理由＞
新型コロナウイルスの収束が見通せず、視覚障害者及び聴覚障害者に対する対面式での調査を実施することが非常に難しい状況であった。本調査は、対面式でないと適切な評価・データ収集ができないため、またもう１年期間延長が認められたことから、次年度に再度対面式の調査を実施することとなった。それら調査にかかわる費用が必要となったため、次年度使用が生じることとなった。
＜使用計画＞
視覚障害者・聴覚障害者ユーザへのニーズ調査ならびに意見交換会を引き続き実施するため、調査費用（謝金・旅費・情報保障費等）を一部、次年度使用額から支出する。
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| 備考 |
その他、一般向けアウトリーチ活動として、「インクルーシブまるごと実現プロジェクト（バリアフリー映画上映）」主催：DPI日本会議（2022.3.20）をはじめ、上映会および講演会等でバリアフリー映画の普及啓発を行った。
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