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2019 年度 実施状況報告書

論述試験の知見を基盤とした適応型面接試験の開発による全人的教育測定法の探索的研究

研究課題

研究課題/領域番号 17K18627
研究機関京都大学

研究代表者

大澤 公一  京都大学, 高大接続・入試センター, 特定准教授 (20555320)

研究期間 (年度) 2017-06-30 – 2021-03-31
キーワード教育心理学 / テスト理論 / 日本語教育 / 項目反応理論
研究実績の概要

平成31年度における研究実績の概要は以下の通りである。(A) 口述能力を媒介して言語運用能力(4技能)や基礎学力等の測定を行うための課題の開発について
は,前年度に引き続き言語運用能力,即時的思考能力および表現能力を必要とする課題の開発・精緻化を行った。(B) 能力(基礎学力)を総合的に尺度化するための評価基準の開発については,CEFRを基礎とした言語運用能力の評価基準を整理し,思考能力や表現能力に関する評価項目を加えて評価尺度の精緻化を行った。また,教科・科目学力に関する主熟度の自己評価項目を作成した。前年度に引き続き,日本の大学入学者(入試直後の段階)の英語運用能力の自己評価レベルについて,CEFR Global Scaleを中心としたアンケート調査を実施し,項目反応理論の一般化部分得点モデルによる尺度化および等化を試みた。(C) 口述回答用の適性検査の開発については,先行研究および海外における基礎能力(Key Competency)の評価尺度等を参考とし,論述評価項目から口述評価項目への内容的な援用・応用可能性について引き続き検討を行い,検査項目を試作した。(E) 面接試験(対話型試験)を行うためのwebプラットフォームの開発については,まずは対面型試験の施行による試験実施フローの定型化を試みた。これを基に,web上で試験を行うためのソフトウェア等の検討を行った。(F)先行研究と紐付けするためのモニター試験・質問紙調査の構成については,研究代表者の先行研究から日本語運用能力に関する客観式テスト項目および高等教育において必要となる適性・資質等に関する自己評価項目からテストバッテリーを構成した。海外におけるモニター調査については,日韓関係の悪化,香港における大規模デモおよび新型コロナウイルスの影響によって実施延期を余儀なくされた。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

平成31年度においては国内外におけるモニター試験の実施を予定していたが,韓国における対日関係の急激な悪化から現地の実施支援体制が十分に整わなくなった。また,香港における大規模デモの発生により中心市街地で予定していた調査の実施が難しくなった。さらに,新型コロナウイルスの流行によって年度末までの海外調査が事実上不可能となった。以上の理由から,モニター試験に関する調査計画の大幅な見直しが必要となった。

今後の研究の推進方策

面接試験(対話型試験)を行うためのwebプラットフォームを整備し,新型コロナウイルス感染拡大による影響を注視しながら可能な範囲で海外モニター調査を実施する。

次年度使用額が生じた理由

(1)業務用ワークステーションの購入については,令和2年度上半期における最新cpuのリリース状況を判断したうえで適切な時期に購入することとした。
(2)海外旅費に関しては,新型コロナウイルス感染拡大の状況を注視し,オンラインでの試験実施やコンサルティング発注など,適切な方法を検討することとした。

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2020 2019

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 自己評定型のCEFR英語運用能力IRT尺度を構成するための尺度候補項目の選定および評定反応データの基礎的分析2020

    • 著者名/発表者名
      大澤公一
    • 雑誌名

      大学入試研究ジャーナル

      巻: 30 ページ: 132-139

    • 査読あり
  • [学会発表] CEFRに基づく英語4技能運用能力に関する自己評定尺度の構成2019

    • 著者名/発表者名
      大澤公一
    • 学会等名
      日本テスト学会

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公開日: 2021-01-27  

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