| 研究課題/領域番号 |
17K19811
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
山川 みやえ 大阪大学, 医学系研究科, 准教授 (80403012)
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| 研究分担者 |
谷口 珠実 山梨大学, 大学院総合研究部, 教授 (10258981)
周藤 俊治 奈良県立医科大学, 医学部, 准教授 (30420748)
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| 研究期間 (年度) |
2017-06-30 – 2020-03-31
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| キーワード | 在宅ケア / 排泄ケア / 認知症 / ウェブ / アセスメントツール |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、在宅における認知症者の排泄ケアをサポートするための専門家によるアウトリーチの一環として、在宅での排泄の問題を同定するためのアセスメント
ツールを開発することである。アウトリーチするためには、詳細なニーズ調査が必要であるということから、在宅認知症ケアにおける排泄の問題を明確にするため、昨年からの実態調査を実施し、発表の準備をした。なお、実態調査は、2020年度の老年泌尿器学会で発表予定であり、同時に論文として投稿準備中である。
実態調査は、訪問看護師が認知症患者に対して行っている、排尿ケアに関するアセスメントやケア実施状況や具体的困難を明らかにした。891名の訪問看護ステーションで勤務する看護師を対象に、自記式質問紙を郵送した。認知症患者(日常生活自立度Ⅱ以上)に対する排尿ケアを実施したことがあるものを研究対象と選定した。本研究は大阪大学の倫理委員会の承認を得て実施した。205名から返信があり、研究対象基準満たしたのは194名であった。対象者の平均訪問看護師経験年数は7.0±6.5年であった。アセスメントのために、排尿日誌を使用していたのは44.8％であり、日誌を使用している者のうち、61.6％がケアに活かせていると回答したが、蓄尿障害・排尿障害を区別できていると回答したのは37.2％のみであった。残尿量に関してアセスメントしていたのは27.7%、難しいと回答したのは42.9％であった。また、エコー型残尿測定器を使用している者は9.4％であった。また、認知症患者の排泄ケアに対する拒否により、ケア実施が難しいと回答した者は81.2％に上った。訪問看護師は、患者の排泄状況をアセスメントするために、残尿量の測定や排尿日誌を適切に活用することが求められると考えられた。認知症患者の排泄ケアに対する拒否を減らすため早期からの介入を行い訪問看護師との関係性を構築することが必要である。
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