| 研究課題/領域番号 |
17KT0060
|
|---|
| 研究機関 | 神戸大学 |
|---|
研究代表者 |
岡田 浩樹 神戸大学, 国際文化学研究科, 教授 (90299058)
|
|---|
| 研究分担者 |
木村 大治 京都大学, アフリカ地域研究資料センター, 教授 (40242573)
大村 敬一 放送大学, 教養学部, 教授 (40261250)
佐藤 知久 京都市立芸術大学, 芸術資源研究センター, 准教授 (70388213)
岩谷 洋史 神戸大学, 国際文化学研究科, 非常勤講師 (00508872)
板倉 史明 神戸大学, 国際文化学研究科, 准教授 (20415623)
塚原 東吾 神戸大学, 国際文化学研究科, 教授 (80266353)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-07-18 – 2021-03-31
|
| キーワード | オラリティ / 先端科学技術 / 宇宙開発 / リアリティ |
|---|
| 研究実績の概要 |
2018年度における本研究プロジェクトは、準備年度であった2017年度を踏まえ、具体的にそれぞれのセクションにおいて国内外での調査研究に本格的に着手し、調査資料の収集を行うとともに、2回の研究会を実施し、研究情報の共有、プロジェクトの進展についての議論を行った。具体的には、(1)ロケット開発技術者のオラリティデータの整理、検討を行い、これまで得たロケット開発技術者についてのインタビュー調査に加え、有人宇宙飛行関係者、宇宙関連産業、そして宇宙基地周辺の地域住民（種子島、内之浦）などに対するフィールドワーク、インタビュー調査を開始した。（2）国内では内之浦、種子島および名古屋と東京の宇宙関連産業における調査を実施し、関連する研究機関での資料収集（国立科学博物館、国立天文台）も並行して行った。国外調査としては、ドイツにおけるロケット開発萌芽期の現地調査（ドイツ科学技術博物館、ペーネミュン技術歴史博物館）を行った。（3）平行して実施している国立民族学博物館の共同研究プロジェクトと本プロジェクトを連携させ、2回の共同研究会を実施、関係する専門家、研究者を招聘して議論を行った。加えて関連のある学会、宇宙惑星居住科学連合、宇宙科学技術連合会、日本航空宇宙工学会、自然史アーカイブ研究会）に出席し、現在の宇宙開発の動向の把握、情報、資料を収集した。（4）宇宙開発の近年の急速な展開を踏まえ、2020年度に本研究プロジェクトの中間的な成果報告として、学術論文集の公表を行うこととし、その編集方針を検討した。
なお、研究分担者の一人、木村大治は本研究プロジェクトの成果を踏まえた著書を2018年に公刊した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究課題の採択が2017年度の途中であったため、その年度の研究予定に関し、申請時の研究計画よりも進捗状況が遅れ、結果、予算の繰り越しが生じている。これは交付決定時のリスケジュールの想定内であり、これを除けば2018年度に限定すると、概ね研究調査は順調に進展している。
|
| 今後の研究の推進方策 |
2019年度は、ロケット開発技術者のオラリティデータの整理、検討に加え、2018年度に引き続き、宇宙開発関係者、特にNASDA,ISAS,初期JAXAの関係者、宇宙開発関連施設地域住民、宇宙関連作業関係者（中小企業）に関するフィールドワーク、インタビュー調査を実施する。これと平行し、2018年度までに収集した複数のカテゴリーのオーラルデータとドキュメント資料のリレーショナル分析を検討する。国内では新たに初期ロケット開発の現場で会った秋田県、北海道における調査を実施し、関連する研究機関での資料収集（国立科学博物館、国立天文台）も継続して行う。国外調査としては、ドイツにおけるロケット開発に関しては、第二次世界大戦の敗戦を踏まえ、平和利用に傾斜したという点で比較研究の観点からドイツの事例に注目するとともに、補足的に現在のヨーロッパでの宇宙開発の中心的役割を占めているフランスでの基礎資料を収集する。また2019年度は日本の宇宙開発に極めて大きな影響を与えたNASA(USA)に関し、現地での資料収集や調査を実施する。関連のある学会、宇宙惑星居住科学連合、宇宙科学技術連合会、日本航空宇宙工学会、自然史アーカイブ研究会）に出席し、現在の宇宙開発の動向の把握、情報、資料を収集も継続する。加えて、2019年度は、共同研究会の回数を増やし、2020年度に本研究プロジェクトの中間的な成果報告として、学術論文集の公表を行うための報告書の執筆、相互検討会を行う。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
本研究課題の採択が2017年度の途中であったため、その年度の研究予定に関し、申請時の研究計画よりも進捗状況が遅れ、結果、予算の繰り越しが生じている。これは交付決定時のリスケジュールの想定内であり、これを除けば2018年度に限定すると、概ね研究調査は順調に進展した。2018年度までの繰り越し分は、2019年度に予定している海外調査においてNASAから求められている資料、現地調査費などの諸経費が増加することが予想され、これに一部当てることと、中間報告の公刊、2020年に予定している国際ワークショップの費用として使用する予定である。
|
