| 研究課題/領域番号 |
17KT0073
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 特設分野 |
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| 研究分野 |
次世代の農資源利用
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| 研究機関 | 東京農業大学 (2018-2022)
東京大学 (2017) |
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研究代表者 |
松田 浩敬 東京農業大学, 農学部, 教授 (50451901)
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| 研究分担者 |
工藤 尚悟 東京大学, 大学院新領域創成科学研究科, 助教 (20755798)
土屋 一彬 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 助教 (40615639)
関山 牧子 国立研究開発法人国立環境研究所, 環境リスク・健康研究センター, 主任研究員 (90396896)
ギータ モハン 国際連合大学サステイナビリティ高等研究所, サステイナビリティ高等研究, Research Fellow (90647075)
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| 研究期間 (年度) |
2017-07-18 – 2023-03-31
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| キーワード | 農業・栄養・健康の連関 / 栄養障害の二重負荷 / サブ・サハラアフリカ |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、人々の健康を基準とする適切な食料摂取とそのための農業生産体系・資源利用による農業・栄養・健康の連関の確立を目的とした。新型コロナウィルス感染症の影響からケニアのみを対象とした。ケニア政府によるフードピラミッドについて、推奨される食事に従った場合でも、脂質とナトリウムの過剰摂取が懸念されることを明らかにした。次にマーケットへのアクセスにより世帯の栽培作物種数が限定される傾向が示された。また世帯の労働指数あたりの農地の増大は、必ずしもDDS（Dietary Diversity Score）の改善にはつながらず、特に農地規模が大きい場合、農外収入による食料購入が有効であることが示唆された。
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| 自由記述の分野 |
開発経済学／農業経済学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究により、近年その重要性が指摘される農業・栄養・健康の連関による人々の健康を基準とする適切な食料需要体系、そのための農業生産体系・資源利用の確立を考えるに際して、マーケットへのアクセス可能性や世帯構成に基づく農業および農外就業への世帯の労働配分等が重要な構成要素であり、それらのバランスを検討することが不可欠であることが明らかとなった。これらの視点は、実際の政策等の立案と実行、およびその有効性の向上に大きく貢献すると考えられる。
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