| 研究課題/領域番号 |
17KT0080
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
菅沼 拓夫 東北大学, サイバーサイエンスセンター, 教授 (70292290)
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| 研究分担者 |
安本 慶一 奈良先端科学技術大学院大学, 先端科学技術研究科, 教授 (40273396)
加藤 由花 東京女子大学, 現代教養学部, 教授 (70345429)
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| 研究期間 (年度) |
2017-07-18 – 2020-03-31
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| キーワード | IoT / ロボット / 信頼関係 / プライバシー |
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| 研究実績の概要 |
研究項目(A)については，(A3)の可視化に取り組んだ．本研究では，人が機械とインタラクションする際にどれだけのプライバシ漏洩のリスクがあるのかをコミュニケーションを妨げることなく直感的・容易に把握できるようにする必要がある．また，プライバシの内容そのものが，他の人にわからないようにする配慮も必要である．これらの点を考慮したプライバシの可視化を，プライバシ点数化技術を参考に設計・実装した．
研究項目(B)に関しては，(B1)-(B3)に取り組み，プライバシ適正化モデル，および，適正化のインタラクション，それに基づいたインタフェースを検討した．プライバシ適正化モデルに関しては、k-匿名性に基づき適正なプライバシレベルを評価する方法と，新規のプライバシデータに対し，適正レベルを推定する方法を設計した．適正化のインタラクションについては，画面表示により指示する方法，音声により指示する方法，その他（ジェスチャや表情により指示する方法等），それらの組み合わせについて，それぞれのシチュエーションで最も適したインタラクションがどうなるのかについて検討した．また，これらのインタラクションに適したインタフェースとして，音声および深度カメラを用いたシステムの検討を行った．
研究項目(C)に関しては，(C1)のロボットの設計を終え，(C2)ロボットへのインタフェースの組み込み，(C3)アプリケーションソフトウェアの設計と実装に着手した．アプリケーションとしては，家庭において生活支援を行うロボットを想定する．ロボットが入手したプライバシ情報のうち，家族内で共有可能，友人や近所の住人と共有可能，誰にでも共有可能といった公開可能範囲を，提案するインタフェースによって，容易かつ直感的に適正化可能かどうかを検討した．
研究項目(D)に関しては，前年度から継続して，研究成果の評価・検証のための準備を行った．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
全体的に概ね順調に，当初計画通り研究開発が進捗している．
特に，(B2)プライバシ適正化インタラクションにおいては，深度カメラを用いた適正化インタラクションに向けた取り組みの一部として，ウェアラブル深度カメラを使った生活行動推定に関する研究を進め，ウェアラブルコンピュータに関するトップ会議である 2018 ACM International Symposium on Wearable Computers (ISWC2018)に採択されている．また，IEEE PerCom Workshop 2019や，The 33rd International Conference on Advanced Information Networking and Applications (AINA 2019)などの有名国際会議にも採録されていてる．以上から，部分的には計画以上に進展しており，全体としては概ね順調に研究が進展しているといえる．
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| 今後の研究の推進方策 |
平成31年度(令和元年度)は，研究項目A，研究項目Bの高度化・精緻化と，研究項目Cのうちの(C2), (C3)の完成，および，研究項目Dの実験と評価を行う．
研究項目Aについては，A3(プライバシ情報の可視化)について，キーワードの出現頻度の可視化法やレーダーチャート等を参考に，動的に複数のプライバシタイプ，その程度が可視化できる方法を更に高度化する．
研究項目Bについては，(B3)適正化のインタフェースを完成させ，表現方法をより洗練させる．
研究項目Cについては，(C2)インタフェースの組み込みと(C3)アプリケーションサービスの開発を完成させ，研究項目Dでの実験に利用できる程度まで操作性，安定性を向上させる．
研究項目Dについては，開発したコミュニケーションロボットと生活支援アプリケーションを用いて，被験者が家で生活する環境で，いかにプライバシを適正化しながらロボットと共同生活が可能かを実証する．実験は，奈良先端科学技術大学院大学内に設置されているスマートホーム設備（実際に生活が可能な1LDKの実験用住宅設備）にて行う予定である．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今年度予定していた物品の購入を，研究推進の戦略上，今年度は実施せず，来年度に行うこととした．これに伴い，今年度予算で計上していた，物品購入のための費用を繰越し，次年度に使用することとした．
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