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インターネット上の健康情報の質向上を目指したEヘルス倫理コードVer2.0をNPO日本インターネット医療協議会と共同開発。コンテンツ、コミュニケーション、ケア、コマース、プライバシーに加えサービスの項を追加し、評価項目を全体で121とした。海外の運営主体者による日本語サイトの評価・審査に備え、本コードの英語版、中国語版を開発。インターネット上の医療広告の実態を調査し、違反表現である「審美歯科」についてスポンサースペースの広告20件うち、45%(9件)が医療広告に該当、20%(4件)が違反と思われる表現を含み、10%(2件)が1年前と同じ違反表現を使用。「アンチエイジング」について、スポンサースペースの広告19件うち、63.2%(12件)が医療広告に該当、36.8%(7件)が違反と思われる表現を含み、10.5%(2件)が1年前と同じ違反表現を使用。広告の当事者である医療機関のみならず、広告代理店・メディア等の関係者にインターネットでの広告規制の内容が十分認識されていないことが推察される。医療制度改革の行動目標の一つ「医療情報の提供による適切な医療の選択の支援」に照らして都道府県による情報提供状況を評価(平成21年4月6日から6月4日)した結果、1県を除く46都道府県が規定の医療機能情報を提供しているが内容・アクセス性の差が大きいことを報告。自治体トップページからの案内、制度趣旨の説明、利用法の案内等において利用者への配慮や説明が不十分、情報の最新性、個別情報の確認手段、隣接県の医療機能情報へのリンク等の対応が不十分など課題を明確にした。ヘルス・リテラシー向上プログラムとして、ユーザー数の多い一般向け健康・医療関係サイト(http://www.qlife.co.jp/)においてイラストレーションとストーリーを組み合わせた開発しユーザビリティ調査を実施した。
〔発表論文〕3編(英3編、和0編)業績欄に記載〔学会発表〕1回(国内0回、国際1回)
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