| 研究課題/領域番号 |
18300231
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| 研究機関 | 奈良女子大学 |
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研究代表者 |
伊達 ちぐさ 奈良女子大学, 生活環境学部, 教授 (60047389)
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| 研究分担者 |
上田 由喜子 奈良女子大学, 生活環境学部, 特任講師 (40310841)
岡本 尚子 奈良女子大学, 生活環境学部, 特任助教 (70437507)
福井 充 大阪市立大学, 大学院・医学研究科, 講師 (40173322)
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| キーワード | 無作為化比較試験 / 食事教育 / 運動教育 / メタボリックシンドローム / 肥満 / インターネット |
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| 研究概要 |
平成21年度は、後期教育群の食事教育と運動教育を、前期教育群と同様の内容で実施した。この間、前期教育群はそれまで受けた教育によって変化した体重を自己管理により維持する期間とした。また、平成21年3月までに1年間の教育プログラムを終えた前期教育群と対照群であった後期教育群を比較して、正味の減量効果をintension-to-treat分析により検討した。
平成19年度にベースライン調査を受けた85名を、無作為配置により前期教育群43名と後期教育群42名に分けたが、前期教育群の介入が終了した1年後調査で体重と腹囲の測定データを回答した者は、前期教育群38名、後期教育群41名で後期教育群の方が多かった。これは、後期教育群では1年後調査を終了した者が教育を開始できることになっていたため、回答者が多かったと推定された。しかし、実際に教育を開始する前に、「何らかの事情で続けられない」または「連絡がつかない」という理由で10例のドロップアウトが生じた。その結果、後期教育群は32名で教育を開始した。1年間の教育期間終了後、25名が体重と腹囲の測定データを回答したが、7名は未回答であった。後期教育群では、教育開始前と教育を開始して1年後とで合計17名がドロップアウトとなった。ベースライン調査を受けた人数は、前期教育群と後期教育群で差はなかったが、教育を受けるまで1年間という長い待機期間があった後期教育群ではドロップアウトが多かった。1年間の教育による前期教育群の体重変化は-2.8%(95%CI=-4.2～-1.3)、対照群であった後期介入群は-1.4%(-2.8～0.04)で、介入群で有意に低下したが、対照群の低下は有意ではなかった。教育による正味の減量効果は、ベースライン時体重の1.4%であった。
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