研究課題
平成19年度に引き続き作成した運動プログラムの効果について教室参加対象者と地域全体の地域高齢者を対象に検討した。平成20年度も、宮城県登米市(分析対象2677名)と宮崎県宮崎市佐土原町(分析対象270名)・三股町(分析対象870名)を対象地区として、65歳以上の要支援・要介護を除く高齢者を対象としたフォローアップ調査と身体機能測定を実施した。宮城県登米市においては、平成18年度から19年度の1年間に介護予防を目的とした運動プログラムを実施する運動教室を6ヶ月間で15回、体操中心の健康教室を6ヶ月間で6回開催し、加えて、自宅での体操実践を奨励した地区を介入地区とし、高齢ボランティアリーダーの養成が初年度となる残り2地区を対照地区として両地区の地域高齢者の生活習慣や体力測定値を比較した。その結果、運動教室と併せて養成した高齢者ボランティアリーダーによる地区活動を積極的に展開している介入地区と対照地区とを比較すると、介入地区では有意に転倒率(21.9%→14.6%)や閉じこもり率(15.3%→6.4%)が低下し、握力や長座位立ち上がりなどの身体機能も対照地区に比較して維持されている傾向がみられた。また、宮崎市佐土原町では、運動教室で実施された踵歩きやもも上げ歩き、ミニハードルやハシゴ上の枠の内外を使ったステップ運動の導入により、脚筋力や柔軟性の向上に加えて、姿勢の改善がみられ、足の設置面積が大きくなり左右のバランスも良くなる傾向が示唆された。
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