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平成19年度の実施した職域プログラムは、電子機器製造会社の健康保健組合と共同で実施したもので、募集からプログラムの実践、そして評価にいたるまでを一連の考えのもとであらかじめプラン化して実施した。この健康づくりプログラムの内容は、週ごとに10回配布される健康づくりニューズレター(行動変容ステージに応じた行動変容のための情報提供)と歩数計による記録取り(セルフモニタリングシート使用)を組み合わせたものである。募集に際して行ったことは、対象部署の従業員220名に対して、体力低下に不安を持つという内容5項目、体重が増えてきて減量したいという内容5項目、そしてストレスに参っているという内容5項目、計15項目の質問調査を行い、それらの結果をもとに、体力低下不安群、減量必要群、およびストレスマネジメント希求群に分け、3群それぞれのニーズ(体力増強、減量、およびストレスマネジメント)に応じてプログラム参加への誘いかけを行い、その応募効果を比較した。その結果、ニーズに合わせて募集を行った場合には、69.7%の人がプログラムに参加し、一方、単にプログラムについて募集をかけただけでは52.9%の参加率であった。プログラムにおけるニューズレターの内容は、TTMとニーズ(体力増強、減量、およびストレスマネジメント)に関連づけて作成した。プログラム前後で比較した結果、高いプログラム実践継続率が維持され、歩数の増加も確認された。
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