| 研究分担者 |
藏澄 美仁 椙山女学園大学, 生活科学部, 教授 (70244291)
澤島 智明 佐賀大学, 文化教育学部, 准教授 (40404115)
合掌 顕 岐阜大学, 地域科学部, 准教授 (40303490)
大和 義昭 呉工業高等専門学校, 建築学科, 講師 (20450140)
飛田 国人 有明工業高等専門学校, 建築学科, 助教 (40465919)
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| 研究概要 |
住宅熱負荷シミュレーションに活用するために,京都市の戸建住宅を対象にアンケート調査を行い,熱環境調節機器の使用実態を明らかにした。夏期の冷房使用率は92%,冬期の暖房使用率は98%であった。使用率50%基準の時,冷房の開始時期は7月上旬,終了時期は9月下旬,冷房使用期間は約90日であった。暖房の開始時期は11月中旬,終了時期は4月中旬,暖房使用期間は約150日であった。また,夏期の扇風機を併用する世帯はエアコン(冷房)単独使用世帯との問に,「使用頻度」,「使用時間(平日)」,「使用時間(休日)」に有意な差が見られた
次に,住まい方変更による暖冷房の省エネルギー効果を定量的に推定するため,生活実態を反映した暖冷房スケジュール等を用いシミュレーションソフトによる計算を行った。その結果,以下のことが明らかになった。(1)暖冷房使用期間の異なる暖冷房スケジュールを用い省エネルギー効果に関する計算を行った結果,次世代モデルでは暖房で最大17%,冷房で最大32%,無断熱モデルでは暖房で最大27%,冷房で最大28%削減できる可能性が示唆された。(2)補助暖冷房器具を併用した場合の暖冷房スケジュールを用い省エネルギー効果に関する計算を行った結果,次世代モデルでは暖房で最大27%,冷房で最大22%,無断熱モデルでは暖房で最大27%,冷房で最大37%削減できる可能性が示唆された。(3)住宅性能によって消費エネルギーや暖房と冷房の占める割合は異なるが,いずれの住宅でも住まい方変更による省エネルギー効果の可能性が示唆された。
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