| 研究概要 |
文部科学省は,TIMSS,PISAや「教育課程実施状況調査」の結果を受けて,自らの考えで答えを導き出す論述力や表現力の向上を目指している。そこで,本研究ではTIMSSの一連の調査で明らかとなったわが国の生徒の論述形式問題の正答率が,さらに4年後のTIMSS2007においてどのような推移をたどるかを明らかにすることを目的とする。このことは,学習指導要領の目標である科学的思考・論理的思考や自分の意見・考え方を説明する表現力がどの程度身についているかを確かめるためにも重要である。
TIMSS調査では,参加国・地域間の理科の成績や質問紙項目に関するデータが公表されるが,数値データにもとづく第一次集計結果の公表にとどまり,理科の論述形式問題の詳細な結果についての分析は含まれない。そこでまず,本研究において,わが国の児童・生徒の論述形式問題のすべての解答の文章等を入力したデータベースを作成する。そして,国際比較結果の公表と同時に利用可能となる各国の素データやわが国で新たに入力する解答の文章等のデータベースを利用して,国際本部から公表される国際比較報告書では扱わない,わが国独自の項目分析を行うこととした。平成19年度は,次のような研究を進めた。
1.研究代表者および研究分担者を含む理科教育の専門家7名からなる専門委員会を組織し,研究計画・方法に対する助言を得るとともに,小・中学生の解答データの分析の視点や手法について検討した。
2.TIMSS2007の調査実施は平成18年度末(19年3月)であったため,前年度に引き続き,過去3回の小・中学生の解答の文章について,テキストおよび画像のデータベースに基づいて,新たな分析の観点の開発を進め,学会での口頭発表や論文発表を行った。
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